丹青社(9743)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月31日
- 1億4424万
- 2010年1月31日 +11.17%
- 1億6035万
- 2011年1月31日 +44.99%
- 2億3248万
- 2012年1月31日 +47.2%
- 3億4222万
- 2013年1月31日 +22.46%
- 4億1907万
- 2014年1月31日 -17.54%
- 3億4557万
- 2015年1月31日 -24.1%
- 2億6227万
- 2016年1月31日 -30.52%
- 1億8223万
- 2017年1月31日 -24.1%
- 1億3831万
- 2018年1月31日 -48.68%
- 7099万
- 2019年1月31日 +31.6%
- 9342万
- 2020年1月31日 +94.71%
- 1億8190万
- 2021年1月31日 -31.21%
- 1億2513万
- 2022年1月31日 -4.26%
- 1億1981万
- 2023年1月31日 +27.83%
- 1億5315万
- 2024年1月31日 +3%
- 1億5774万
- 2025年1月31日 +21.16%
- 1億9112万
- 2026年1月31日 -10.53%
- 1億7100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっております。2026/04/22 10:37
なお、自社利用のソフトウエアについては、各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 10:37
(注) 評価性引当額は、スケジューリングが不能な将来減算一時差異に係るものであります。前事業年度(2025年1月31日) 当事業年度(2026年1月31日) 工事損失引当金 100 72 ソフトウエア開発費 67 54 未払事業税 85 119
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 10:37
(注) 評価性引当額は、スケジューリングが不能な将来減算一時差異及び将来の合理的な見積可能期間の課税所得の見積額を超える額であります。前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 工事損失引当金 87 73 ソフトウエア開発費 67 54 未払事業税 90 139
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2026/04/22 10:37
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用