有価証券報告書-第60期(平成29年2月1日-平成30年1月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
(A) 満期保有目的の債券
定額法による償却原価法
(B) 関連会社株式
移動平均法による原価法
(C) その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ たな卸資産
(A) 商品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(B) 未成工事支出金
個別法による原価法
(C) 材料貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
① 有価証券
(A) 満期保有目的の債券
定額法による償却原価法
(B) 関連会社株式
移動平均法による原価法
(C) その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ たな卸資産
(A) 商品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(B) 未成工事支出金
個別法による原価法
(C) 材料貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)