東邦電気工業の建物（純額）の推移 - 第一四半期
個別
- 2009年9月30日
- 14億2720万
- 2015年9月30日 +14.34%
- 16億3186万
- 2016年9月30日 -2.52%
- 15億9066万
- 2017年9月30日 -1.03%
- 15億7429万
- 2018年9月30日 -3.48%
- 15億1947万
- 2019年9月30日 +1.18%
- 15億3743万
- 2020年9月30日 +108.72%
- 32億901万
- 2021年9月30日 -1.13%
- 31億7261万
- 2022年9月30日 -3.02%
- 30億7681万
- 2023年9月30日 +15.58%
- 35億5613万
- 2024年9月30日 -0.23%
- 35億4803万
- 2025年9月30日 -2.58%
- 34億5637万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 当社グループは電気設備工事事業の他に、不動産賃貸事業及びその他事業を営んでおりますが、大半の設備は電気設備工事事業又は共通的に使用されているので、セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。2026/06/29 11:33
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。総額賃借料は196,286千円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示しております。
4 土地建物のうち賃貸中の主なもの - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/29 11:33
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/29 11:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 除却損 売却損 除却損 売却損 建物及び構築物 1,699千円 -千円 24,600千円 -千円 工具、器具及び備品 390 - 735 - - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- 建物圧縮積立金は、租税特別措置法に基づいて計上したものであります。2026/06/29 11:33
- #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 11:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 建物圧縮積立金 △27,702 △27,010 その他有価証券評価差額金 △984,668 △2,085,375
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/29 11:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 建物圧縮積立金 △27,702 △27,010 その他有価証券評価差額金 △1,011,769 △2,183,136
- #7 設備投資等の概要
- 有形固定資産2026/06/29 11:33
(建物・構築物)
当連結会計年度は、主に設備更新等の工事を行なっており、その総額は58,341千円となっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/29 11:33
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
