大本組（1793）の売上高 - 建築の推移 - 全期間
個別
- 2013年12月31日
- 485億200万
- 2014年3月31日 +37.2%
- 665億4500万
- 2014年6月30日 -76.45%
- 156億6900万
- 2014年9月30日 +115.61%
- 337億8400万
- 2014年12月31日 +40.76%
- 475億5400万
- 2015年3月31日 +25.06%
- 594億7300万
- 2015年6月30日 -74.79%
- 149億9100万
- 2015年9月30日 +104.76%
- 306億9600万
- 2015年12月31日 +59.08%
- 488億3100万
- 2016年3月31日 +29.35%
- 631億6500万
- 2016年6月30日 -83.29%
- 105億5600万
- 2016年9月30日 +136.14%
- 249億2700万
- 2016年12月31日 +42.19%
- 354億4300万
- 2017年3月31日 +29.76%
- 459億9200万
- 2017年6月30日 -61.21%
- 178億4000万
- 2017年9月30日 +99.29%
- 355億5300万
- 2017年12月31日 +48.69%
- 528億6500万
- 2018年3月31日 +22.46%
- 647億3800万
- 2018年6月30日 -77.36%
- 146億5400万
- 2018年9月30日 +64.86%
- 241億5900万
- 2018年12月31日 +52.84%
- 369億2400万
- 2019年3月31日 +33.98%
- 494億7000万
- 2019年6月30日 -84.72%
- 75億5900万
- 2019年9月30日 +127.75%
- 172億1600万
- 2019年12月31日 +57.38%
- 270億9400万
- 2020年3月31日 +50.54%
- 407億8800万
- 2020年6月30日 -74.89%
- 102億4300万
- 2020年9月30日 +119.55%
- 224億8800万
- 2020年12月31日 +38.82%
- 312億1700万
- 2021年3月31日 +29.5%
- 404億2600万
- 2021年6月30日 -77.27%
- 91億8900万
- 2021年9月30日 +84.51%
- 169億5500万
- 2021年12月31日 +44.13%
- 244億3800万
- 2022年3月31日 +45.89%
- 356億5300万
- 2022年6月30日 -67.15%
- 117億1200万
- 2022年9月30日 +118.23%
- 255億5900万
- 2022年12月31日 +64.98%
- 421億6700万
- 2023年3月31日 +37.25%
- 578億7400万
- 2023年6月30日 -75.17%
- 143億7000万
- 2023年9月30日 +82.73%
- 262億5900万
- 2023年12月31日 +40.45%
- 368億8000万
- 2024年3月31日 +26.77%
- 467億5300万
- 2024年9月30日 -67.04%
- 154億800万
- 2025年3月31日 +118.57%
- 336億7800万
- 2025年9月30日 -50.53%
- 166億6000万
- 2026年3月31日 +167.15%
- 445億800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、建築工事全般から構成される「建築事業」、土木工事全般から構成される「土木事業」の2つを報告セグメントとしております。2026/06/24 9:31
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(重要な会計方針)における記載と同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2026/06/24 9:31
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 国土交通省 16,111 土木事業 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(重要な会計方針)における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2026/06/24 9:31 - #4 報告セグメントの概要
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、経営者が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/24 9:31
当社は、建築工事を建築本部が、土木工事を土木本部が、それぞれ主体となって事業活動を展開しております。
したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、建築工事全般から構成される「建築事業」、土木工事全般から構成される「土木事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #5 売上高、地域ごとの情報
- 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。2026/06/24 9:31 - #6 従業員の状況（連結）
- 2026/06/24 9:31
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) 建築事業 296 [26] 土木事業 306 [10]
2.臨時従業員は、有期契約社員及び派遣社員であります。 - #7 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2026/06/24 9:31
1982年4月 当社入社 2020年12月 当社建築本部副本部長 2021年6月 当社取締役(現任) 2021年6月 当社建築本部長(現任) - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ② 目標とする経営指標2026/06/24 9:31
当社が目標とする経営指標といたしましては、株主価値の向上や安定した経営の持続に向けて、売上高総利益率、売上高営業利益率、自己資本比率、自己資本利益率、配当性向などの指標の向上を目指しております。
これら各指標の推移は以下のとおりであります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境のもと、当社は会社設立100年となる2036年に向け、「想いを築き、幸せを創造する」企業であり続けることを目指し策定した「長期ビジョン2036」の実現に取り組んでおります。当期は、そのフェーズ1として位置付ける3ヵ年中期経営計画(2024～2026年度)の2年目として、受注基盤の強化や工事採算性の改善、生産性向上や人的資本への投資など、各種施策を着実に推進してまいりました。2026/06/24 9:31
その結果、当期の業績は、受注高が前期比26.2%増の1,147億34百万円、売上高が前期比24.8%増の874億48百万円となりました。利益面においても、営業利益は前期比30.2%増の23億62百万円、経常利益は前期比28.3%増の27億8百万円、当期純利益は前期比1.4%増の18億13百万円となり、前期比で増収増益を確保することができました。
(財政状態) - #10 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 7.当社は任期1年の執行役員制度を採用しており、2026年6月24日(有価証券報告書提出日)現在の執行役員の状況は以下のとおりであります。2026/06/24 9:31
執行役員の地位 氏名 取締役との兼任状況 担当 執行役員社長 三 宅 啓 一 代表取締役社長 専務執行役員 青 木 一 也 取締役 建築本部長 専務執行役員 富 塚 照 彦 取締役 管理本部長兼コンプライアンス担当 常務執行役員 東 島 義 郎 ― 建設技術担当 常務執行役員 堀 内 満 ― 建築本部副本部長兼建築企画部長 常務執行役員 監 物 昭 夫 ― 東京支店長 執行役員 佐 藤 勝 彦 ― 建設技術担当 執行役員 藤 本 明 ― 建築本部統括設計部長 執行役員 三 好 紀 彰 ― 九州支店長 執行役員 山 廣 隆 宏 ― 営業本部建築営業統括部長 執行役員 石 井 俊 明 ― 広島支店長 - #11 脚注（取締役（及び監査役））（議案）（連結）
- 8.2026年6月25日付で就任予定の当社の執行役員の状況は以下のとおりであります。2026/06/24 9:31
執行役員の地位 氏名 取締役との兼任状況 担当 執行役員社長 三 宅 啓 一 代表取締役社長 専務執行役員 青 木 一 也 取締役 建築本部長 専務執行役員 富 塚 照 彦 取締役 管理本部長兼コンプライアンス担当 常務執行役員 東 島 義 郎 ― 建設技術担当 常務執行役員 堀 内 満 ― 建築本部副本部長兼建築企画部長 常務執行役員 監 物 昭 夫 ― 東京支店長 執行役員 三 好 紀 彰 ― 九州支店長 執行役員 山 廣 隆 宏 ― 営業本部建築営業統括部長 執行役員 石 井 俊 明 ― 広島支店長 執行役員 佐 藤 浩 次 ― 安全環境本部長 執行役員 日 野 直 人 ― 建築本部統括建築部長 - #12 金融商品関係、財務諸表（連結）
- ① 信用リスク(取引先の契約不履行等に係るリスク)の管理2026/06/24 9:31
当社は、営業管理規程に従い、営業債権について、営業本部、建築本部、土木本部、管理本部の各本部及び各支店が連携して与信管理を行うことにより、リスクの低減を図っております。
② 市場リスク(市場価格等の変動リスク)の管理 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- 1※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 9:31
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
