大本組（1793）の売上高 - 土木の推移 - 全期間
個別
- 2013年12月31日
- 211億1800万
- 2014年3月31日 +47.36%
- 311億1900万
- 2014年6月30日 -82.26%
- 55億2000万
- 2014年9月30日 +132.41%
- 128億2900万
- 2014年12月31日 +55.85%
- 199億9400万
- 2015年3月31日 +33.46%
- 266億8300万
- 2015年6月30日 -74.72%
- 67億4500万
- 2015年9月30日 +98.65%
- 133億9900万
- 2015年12月31日 +50%
- 200億9800万
- 2016年3月31日 +39.83%
- 281億400万
- 2016年6月30日 -72.43%
- 77億4900万
- 2016年9月30日 +92.08%
- 148億8400万
- 2016年12月31日 +47.35%
- 219億3100万
- 2017年3月31日 +35.92%
- 298億900万
- 2017年6月30日 -70.54%
- 87億8300万
- 2017年9月30日 +111.35%
- 185億6300万
- 2017年12月31日 +36.22%
- 252億8700万
- 2018年3月31日 +24.69%
- 315億3000万
- 2018年6月30日 -74.11%
- 81億6400万
- 2018年9月30日 +115.83%
- 176億2000万
- 2018年12月31日 +39.72%
- 246億1800万
- 2019年3月31日 +39.75%
- 344億300万
- 2019年6月30日 -77.19%
- 78億4800万
- 2019年9月30日 +111.06%
- 165億6400万
- 2019年12月31日 +60.14%
- 265億2600万
- 2020年3月31日 +44.28%
- 382億7100万
- 2020年6月30日 -78.39%
- 82億7200万
- 2020年9月30日 +84.66%
- 152億7500万
- 2020年12月31日 +55.76%
- 237億9200万
- 2021年3月31日 +38.42%
- 329億3400万
- 2021年6月30日 -71.29%
- 94億5400万
- 2021年9月30日 +85.22%
- 175億1100万
- 2021年12月31日 +51.73%
- 265億7000万
- 2022年3月31日 +34.07%
- 356億2200万
- 2022年6月30日 -72.48%
- 98億200万
- 2022年9月30日 +84.49%
- 180億8400万
- 2022年12月31日 +48.47%
- 268億4900万
- 2023年3月31日 +36.33%
- 366億200万
- 2023年6月30日 -76.06%
- 87億6100万
- 2023年9月30日 +95.18%
- 171億
- 2023年12月31日 +51.91%
- 259億7700万
- 2024年3月31日 +39.77%
- 363億700万
- 2024年9月30日 -52.15%
- 173億7200万
- 2025年3月31日 +109.61%
- 364億1400万
- 2025年9月30日 -49.26%
- 184億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、建築工事全般から構成される「建築事業」、土木工事全般から構成される「土木事業」の2つを報告セグメントとしております。2025/06/25 11:29
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(重要な会計方針)における記載と同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2025/06/25 11:29
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 国土交通省 13,038 土木事業 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、(重要な会計方針)における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/25 11:29 - #4 報告セグメントの概要
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、経営者が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/06/25 11:29
当社は、建築工事を建築本部が、土木工事を土木本部が、それぞれ主体となって事業活動を展開しております。
したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、建築工事全般から構成される「建築事業」、土木工事全般から構成される「土木事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #5 売上高、地域ごとの情報
- 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。2025/06/25 11:29 - #6 従業員の状況（連結）
- 2025/06/25 11:29
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) 建築事業 298 [26] 土木事業 292 [10] 全社(共通) 202 [44]
2.臨時従業員は、有期契約社員及び派遣社員であります。 - #7 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/06/25 11:29
1984年4月 当社入社 2014年12月 当社土木本部工務部長 2019年6月 当社土木本部副本部長 2021年6月 当社取締役(現任) 2021年6月 当社土木本部長(現任) - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025/06/25 11:29
③ 経営目標
項目 目標指標 第88期(2024年度) 第90期(2026年度) 第100期(2036年度) 業績 受注高 908億円 850億円 1,000億円 売上高 700億円 850億円 1,000億円 売上総利益 78億円 95億円 営業利益 18億円 40億円 当期純利益 17億円 27億円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうした経営環境の中で当社は「長期ビジョン2036」及び「中期経営計画(2024～2026年度)」の達成に向けた各施策を推進してまいりました。2025/06/25 11:29
この結果、当期の業績は、受注高は前期比17.4%増の908億89百万円、売上高は前期比15.6%減の700億92百万円となり、利益面では営業利益は前期比7.6%増の18億14百万円、経常利益は前期比9.5%増の21億10百万円、当期純利益は前期比75.0%増の17億88百万円となりました。
(財政状態) - #10 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 7.当社は任期1年の執行役員制度を採用しており、2025年6月25日(有価証券報告書提出日)現在の執行役員の状況は以下のとおりであります。2025/06/25 11:29
執行役員の地位 氏名 取締役との兼任状況 担当 専務執行役員 富 塚 照 彦 取締役 管理本部長兼コンプライアンス担当 常務執行役員 福 武 栄 一 取締役 土木本部長 常務執行役員 五 十 嵐 裕 取締役 営業本部長 常務執行役員 馬 上 英 機 ― 営業本部副本部長 常務執行役員 福 谷 幸 三 ― 土木本部副本部長 執行役員 佐 藤 勝 彦 ― 建設技術担当 執行役員 石 井 俊 明 ― 広島支店長 執行役員 浅 井 律 宏 ― 土木本部土木部部長 執行役員 川 波 秀 樹 ― 岡山支店長 - #11 脚注（取締役（及び監査役））（議案）（連結）
- 7.2025年6月26日付で就任予定の当社の執行役員の状況は以下のとおりであります。2025/06/25 11:29
執行役員の地位 氏名 取締役との兼任状況 担当 専務執行役員 富 塚 照 彦 取締役 管理本部長兼コンプライアンス担当 常務執行役員 福 武 栄 一 取締役 土木本部長 常務執行役員 五 十 嵐 裕 取締役 営業本部長 常務執行役員 馬 上 英 機 ― 営業本部副本部長 常務執行役員 福 谷 幸 三 ― 土木本部副本部長 常務執行役員 塩 田 芳 生 ― 管理本部副本部長 執行役員 後 藤 正 樹 ― 管理本部人事部長 執行役員 石 山 良 一 ― 土木本部東京本社土木部長 執行役員 高 橋 英 徳 ― 営業本部土木営業統括部長兼営業部長 - #12 金融商品関係、財務諸表（連結）
- ① 信用リスク(取引先の契約不履行等に係るリスク)の管理2025/06/25 11:29
当社は、営業管理規程に従い、営業債権について、営業本部、建築本部、土木本部、管理本部の各本部及び各支店が連携して与信管理を行うことにより、リスクの低減を図っております。
② 市場リスク(市場価格等の変動リスク)の管理 - #13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- 1※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 11:29
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
