- 1775
- 2025/01/29
- 時価
- 646億円
- PER 予
- 12.38倍
- 2010年以降
- 赤字-62.5倍
(2010-2024年) - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.4-1.4倍
(2010-2024年) - 配当 予
- 2.65%
- ROE 予
- 12.15%
- ROA 予
- 7.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
富士電機E&C(1775)の売上高 - その他の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- 11億7300万
- 2014年12月31日 +5.12%
- 12億3300万
- 2015年12月31日 -4.38%
- 11億7900万
- 2016年12月31日 +25.02%
- 14億7400万
- 2017年12月31日 -33.04%
- 9億8700万
- 2018年12月31日 +16.62%
- 11億5100万
- 2019年12月31日 -18.77%
- 9億3500万
- 2020年12月31日 -3.21%
- 9億500万
- 2021年12月31日 +16.46%
- 10億5400万
- 2022年12月31日 +8.63%
- 11億4500万
- 2023年12月31日 ±0%
- 11億4500万
- 2024年12月31日 -4.45%
- 10億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 14:27
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記(連結)
- 売上高の季節的変動2024/02/13 14:27
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)及び当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループは、ESG経営を軸としたマテリアリティ(重要課題)の実現、脱炭素化に向けた設備投資の取り込みや好調な分野へのリソースの傾注などによる物量の確保、集中購買の拡大や計画発注等によるコストダウン及び資機材価格上昇分の売値への転嫁による利益の確保、海外事業の各拠点の状況に応じた事業構造の改革、生産性向上に向けた業務改善の徹底による働き方改革の推進、IT関連や研究開発等への積極的な投資、人財の確保と育成を目的とした人的資本への投資等を重点課題として、事業環境の変化に柔軟に対応しながら引き続き競争力の強化に向けて取り組んでまいりました。2024/02/13 14:27
これらの取り組みから、好調分野へのリソースの配分等により受注高及び売上高を大きく伸長させるとともに、コストダウン及び価格転嫁が進捗したことに伴い利益面でも大きな成果を得ることができました。
当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高815億円(前年同期比8.0%増)、売上高702億円(前年同期比21.0%増)となりました。利益面では、売上高の増加等により、営業利益34億17百万円(前年同期比46.1%増)、経常利益35億30百万円(前年同期比51.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、22億92百万円(前年同期比63.8%増)となりました。