建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.提出会社の電子部品製造事業の設備は、100%子会社である藤田デバイス㈱に賃貸しております。
4.提出会社は建物・構築物及び土地の一部を連結会社以外から賃借しており、年間賃借料は45百万円であります。
5.現在休止中の主要な設備はありません。

2014/06/27 13:19

#2 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、主な耐用年数は、建物31～50年、建物附属設備11～15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア5年であります。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 13:19

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金預金	120,000千円	120,000千円
建物・構築物	94,081	90,101
土地	299,850	299,850

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/27 13:19

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)
(イ)平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(ロ)平成10年4月1日以降、平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
(ハ)平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
(イ)平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
(ロ)平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、主な耐用年数は、建物31～50年、建物附属設備11～15年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア5年であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:19