北弘電社（1734）の商品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 3118万
- 2009年3月31日 +17.59%
- 3666万
- 2010年3月31日 +8.62%
- 3983万
- 2010年12月31日 -18.84%
- 3232万
- 2011年3月31日 -50.34%
- 1605万
- 2011年6月30日 +11.59%
- 1791万
- 2011年9月30日 +137.62%
- 4256万
- 2011年12月31日 +73.57%
- 7387万
- 2012年3月31日 -90.77%
- 681万
- 2012年6月30日 +104.34%
- 1393万
- 2012年9月30日 +162.61%
- 3658万
- 2012年12月31日 -10.32%
- 3281万
- 2013年3月31日 -53.94%
- 1511万
- 2013年6月30日 +10.45%
- 1669万
- 2013年9月30日 +329%
- 7160万
- 2013年12月31日 -82.39%
- 1261万
- 2014年3月31日 -36.43%
- 801万
- 2014年6月30日 +79.33%
- 1437万
- 2014年9月30日 +43.1%
- 2057万
- 2014年12月31日 -32.96%
- 1379万
- 2015年3月31日 -41.54%
- 806万
- 2015年6月30日 -15.17%
- 684万
- 2015年9月30日 +111.45%
- 1446万
- 2015年12月31日 -46.01%
- 780万
- 2016年3月31日 -33.28%
- 521万
- 2016年6月30日 +25.45%
- 653万
- 2016年9月30日 +172.35%
- 1780万
- 2016年12月31日 -45.55%
- 969万
- 2017年3月31日 +303.45%
- 3910万
- 2017年6月30日 -4.8%
- 3722万
- 2017年9月30日 +42.84%
- 5317万
- 2017年12月31日 +26.45%
- 6723万
- 2018年3月31日 -67.48%
- 2186万
- 2018年6月30日 +112.52%
- 4646万
- 2018年9月30日 +62.8%
- 7564万
- 2018年12月31日 +7.64%
- 8142万
- 2019年3月31日 -57.74%
- 3440万
- 2019年6月30日 +66.9%
- 5742万
- 2019年9月30日 +26.79%
- 7281万
- 2019年12月31日 +40.14%
- 1億204万
- 2020年3月31日 -84.91%
- 1539万
- 2020年6月30日 +326.85%
- 6571万
- 2020年9月30日 +16.47%
- 7653万
- 2020年12月31日 -1.53%
- 7536万
- 2021年3月31日 -77.89%
- 1666万
- 2021年6月30日 +280.72%
- 6345万
- 2021年9月30日 +66.99%
- 1億595万
- 2021年12月31日 +12.78%
- 1億1949万
- 2022年3月31日 -26.79%
- 8747万
- 2022年6月30日 +66.73%
- 1億4584万
- 2022年9月30日 +46.5%
- 2億1367万
- 2022年12月31日 -5.66%
- 2億157万
- 2023年3月31日 -39.81%
- 1億2132万
- 2023年6月30日 +23.56%
- 1億4990万
- 2023年9月30日 +12.4%
- 1億6850万
- 2023年12月31日 -15.41%
- 1億4253万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- 2023/06/29 15:45
滞留期間(日)
449,375 2,001,810 2,064,078 387,107 84.2 76.3
- #2 収益認識関係、財務諸表（連結）
- (1)収益の分解情報2023/06/29 15:45
当社の官民別、収益認識の時期別の収益の分解と主たる工事と商品販売との関連は次のとおりであります。
前事業年度(自 令和3年4月1日 至 令和4年3月31日) - #3 提出会社の親会社等の情報（連結）
- 提出会社の親会社等の情報】2023/06/29 15:45
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #4 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2023/06/29 15:45
種類 事業年度末現在発行数(株)(令和5年3月31日) 提出日現在発行数(株)(令和5年6月29日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 650,000 650,000 札幌証券取引所 単元株式数は100株であります。 計 650,000 650,000 ― ― - #5 監査報酬（連結）
- 会社の業務活動の適正性の確認のため、内部諸規程等の整合性について内部監査を行う体制としており、監査結果については、監査部より業務を統括する社長及び経営会議へ報告され、監査役会へは常勤監査役から報告されます。監査部と常勤監査役とは、内部監査時に常勤監査役が立ち会う等、積極的に意見・情報の交換を行い連携を深めております。2023/06/29 15:45
財務報告に関する内部統制では、会社の業務活動とその活動の前提となる内部統制の妥当性や有効性、効率性の評価並びに金融商品取引法に基づく「財務報告に係る内部統制の有効性」の評価を実施し、健全な業務執行の維持・向上に努めております。評価結果は、監査部より代表取締役社長へ報告し、取締役会へは内部統制委員会の委員長である取締役管理統括室長より報告されます。
③ 会計監査の状況 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/29 15:45
営業活動の結果使用した資金は、1,798,435千円(前期は4,573,069千円の支出)となりました。これは主に原材料又は商品の仕入れによる支出及び外注費の支出が減少したものの、営業収入が減少したこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2023/06/29 15:45
①商品 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) ②未成工事支出金 個別法による原価法 ③材料貯蔵品 個別法による原価法 - #8 金融商品関係、財務諸表（連結）
- (金融商品関係)2023/06/29 15:45
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針 - #9 関連当事者情報、財務諸表（連結）
- (1) 電気設備工事の受注は、当社から見積書を提示し、請負金額を交渉の上、決定しております。2023/06/29 15:45
(2) 商品の仕入(仕入割戻を含む)及び販売、電気工事材料他の仕入は、市場価格を参考に交渉の上、決定しております。
(3) 受取手数料及び運賃保管料他は、他の代理店と同様に、同社の定める料率によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
