有価証券報告書-第59期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
有報資料
当社は、将来ビジョンである「New Design For The Next ~「計装」の総合力で、未来を拓く」の精神の下、本社事業本部(平成30年4月1日付で本社技術本部に組織変更)を中心に、計装を中心とした様々な研究開発活動を行っております。
計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。
当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で112百万円となりました。
主要な研究開発活動は、次のとおりであります。
(1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの機能強化
オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」について、工場向け機能の追加や操作性改善などの改修を行いました。
(2)各種業務ツールの機能強化
作業効率の向上を目的として、省エネルギー診断等を支援する「ERツール」や、「簡易省エネ診断ツール」等の機能強化を行いました。
(3)スマート対応BEMSの開発
予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応BEMS」の事業展開に向けて、エネルギー供給施設向けに導入試験を行いました。
計装エンジニアリング会社である当社の性格上、研究開発の内容は、シーズや基礎研究というよりは、様々な計装技術の応用研究、基礎技術の汎用化研究などが中心となります。
当事業年度における研究開発費は、各セグメントに配分できない全社共通の費用で112百万円となりました。
主要な研究開発活動は、次のとおりであります。
(1)クラウド型エネルギーマネジメントサービスの機能強化
オフィスやテナントビル、工場等のエネルギー情報を計測し、インターネットを利用してエネルギーの使用状況や分析結果等をお客様に提供する「クラウド型エネルギーマネジメントサービス」について、工場向け機能の追加や操作性改善などの改修を行いました。
(2)各種業務ツールの機能強化
作業効率の向上を目的として、省エネルギー診断等を支援する「ERツール」や、「簡易省エネ診断ツール」等の機能強化を行いました。
(3)スマート対応BEMSの開発
予測演算モジュールを活用し、建物のエネルギー需要予測と運転計画の自動策定を行う「スマート対応BEMS」の事業展開に向けて、エネルギー供給施設向けに導入試験を行いました。