有価証券報告書-第9期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産以外)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び太陽光発電設備に係る機械及び装置については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	7年～50年
機械及び装置	9年～17年
車両運搬具	6年
工具、器具及び備品	3年～20年

また、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
② 無形固定資産(リース資産以外)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は5年であります。