森永乳業(2264)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2017年3月31日
- 4億2900万
- 2018年3月31日 -31%
- 2億9600万
- 2019年3月31日 -45.27%
- 1億6200万
- 2020年3月31日 -64.2%
- 5800万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 7億8900万
- 2022年3月31日 +161.85%
- 20億6600万
- 2023年3月31日 +438.58%
- 111億2700万
- 2023年6月30日 +18.74%
- 132億1200万
- 2023年9月30日 -1.34%
- 130億3500万
- 2023年12月31日 -17.15%
- 108億
- 2024年3月31日 -5.43%
- 102億1400万
- 2024年6月30日 +4.61%
- 106億8500万
- 2024年9月30日 +3.58%
- 110億6800万
- 2024年12月31日 -13.58%
- 95億6500万
- 2025年3月31日 -95.64%
- 4億1700万
- 2025年6月30日 -7.19%
- 3億8700万
- 2025年9月30日 -5.94%
- 3億6400万
- 2025年12月31日 +1.92%
- 3億7100万
- 2026年3月31日 +3.23%
- 3億8300万
個別
- 2011年3月31日
- 5100万
- 2012年3月31日 -23.53%
- 3900万
- 2013年3月31日 -30.77%
- 2700万
- 2014年3月31日 -44.44%
- 1500万
- 2015年3月31日 -46.67%
- 800万
- 2016年3月31日 -50%
- 400万
- 2017年3月31日 -50%
- 200万
- 2018年3月31日 -50%
- 100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/02/13 9:00
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額並びに負ののれんの償却額は、次のとおりであります。2024/02/13 9:00
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 減価償却費 15,884 百万円 16,857 百万円 のれんの償却額 208 764 負ののれんの償却額 50 47 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/02/13 9:00
重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、当社グループの連結売上高は増収となりました。栄養・機能性食品事業および主力食品事業においては、ヨーグルト、育児用ミルク、ビバレッジ、チーズ、牛乳、デザートなどの価格改定や、機能性ヨーグルト、「マウントレーニア」、アイスなどの高付加価値商品の提供に努めました。また、価格改定や消費活動回復によるBtoB事業の増収、新規連結した海外子会社の寄与など海外事業の拡大、国内子会社の拡大もあり、全体では増収となりました。2024/02/13 9:00
連結の利益面では、原材料価格や各種オペレーションコストを中心に、引き続きさまざまなコストアップの影響を受けました。特に原材料については、2023年4月に乳製品向け、8月に飲用・発酵乳用途向け、12月にバター向けおよびクリーム向けの生乳取引価格の引き上げが行われました。また、2023年4月に実施した東京工場跡地売却にかかる一時的な税負担や、M&Aによるのれん償却費の増加など、新たなコストアップも発生しております。これに対し、価格改定や、利益率の高い事業や商品の拡大によるプロダクトミックスの改善、グループ全体でのコストの見直しなどをより一層推進いたしました。これまでの取り組みをさらに推進させることに努めた結果、当第3四半期連結累計期間においては増益となりました。なお、海外事業は前期に大きく拡大したMILEI社の反動減などがあり減益となりましたが、引き続き中長期での成長を目指した取り組みを進めております。
なお、東京工場跡地売却による特別利益として第1四半期に657億円を計上したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は62,798百万円、前年比417.8%増と大幅増益となりました。