有価証券報告書-第71期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループの事業を支える基礎研究から、応用研究、商品開発に及ぶ研究開発活動は、中央研究所、加工事業本部の研究開発部門及び関連企業の研究開発部門によって進展されております。その活動は中央研究所を中核に「食の安全・安心」、「食肉・食品の高付加価値化」、「食と健康」をキーワードとして、グループ事業における技術革新及び新規事業へ繋がる研究開発を展開しています。
当連結会計年度の取組みは以下のとおりです。
(グループ品質保証を支える検査技術と食品検査用試薬の研究開発)
当該期間において、当社の中央研究所が開発した検査用器具であるカビ毒検査用イムノアフィニティーカラム「MycoCatchトータルアフラトキシン」が、昨年7月の厚生労働省事務連絡「乳に含まれるアフラトキシンM1の試験について」に収載されました。これにより、本製品の性能が国の指定する試験法で使用するに足ると認められたこととなります。カビ毒の検査は、現在輸入穀物を中心に食品や飼料での管理が強化されており、増加するカビ毒検査により今後の本製品の需要も拡大する見込みです。今後も、広く食品検査に活用される検査技術の開発と普及を進めてまいります。
当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は、2,689百万円です。
なお、当社グループの研究開発活動は、主として食品事業活動に必要な基礎研究から商品開発に及ぶさまざまな研究開発を推進しており、特定のセグメントに関連付けることが困難であります。
当連結会計年度の取組みは以下のとおりです。
(グループ品質保証を支える検査技術と食品検査用試薬の研究開発)
当該期間において、当社の中央研究所が開発した検査用器具であるカビ毒検査用イムノアフィニティーカラム「MycoCatchトータルアフラトキシン」が、昨年7月の厚生労働省事務連絡「乳に含まれるアフラトキシンM1の試験について」に収載されました。これにより、本製品の性能が国の指定する試験法で使用するに足ると認められたこととなります。カビ毒の検査は、現在輸入穀物を中心に食品や飼料での管理が強化されており、増加するカビ毒検査により今後の本製品の需要も拡大する見込みです。今後も、広く食品検査に活用される検査技術の開発と普及を進めてまいります。
当連結会計年度の当社グループ全体の研究開発費は、2,689百万円です。
なお、当社グループの研究開発活動は、主として食品事業活動に必要な基礎研究から商品開発に及ぶさまざまな研究開発を推進しており、特定のセグメントに関連付けることが困難であります。