流動資産
連結
- 2015年3月31日
- 610億8800万
- 2016年3月31日 +13.35%
- 692億4100万
個別
- 2015年3月31日
- 475億7800万
- 2016年3月31日 +16.13%
- 552億5300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- ※繰延税金負債の純額は貸借対照表上の次の項目に含まれております。2016/06/29 14:01
(表示方法の変更)前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 658 百万円 912 百万円 固定負債―繰延税金負債 △847 百万円 △1,258 百万円
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示しておりました「たな卸資産評価損」、「確定拠出年金移換未払金」及び「退職給付信託」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。また、前事業年度において、区分掲記しておりました繰延税金資産の「貸倒引当金」及び「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため区分掲記の必要性の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表上次の項目に含まれております。2016/06/29 14:01
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 987 百万円 1,223 百万円 固定資産-繰延税金資産 383 408
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めて表示しておりました「たな卸資産評価損」、「確定拠出年金移換未払金」、「退職給付信託」、「未払事業税等」及び「減価償却超過額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。また、前連結会計年度において、区分掲記しておりました繰延税金資産の「貸倒引当金」及び「減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため区分掲記の必要性の見直しを行い、当連結会計年度より「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。