減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 1億7800万
- 2009年3月31日 +345.51%
- 7億9300万
- 2009年12月31日 -91.55%
- 6700万
- 2010年3月31日 +10.45%
- 7400万
- 2011年3月31日 +343.24%
- 3億2800万
- 2011年6月30日 -66.16%
- 1億1100万
- 2011年9月30日 ±0%
- 1億1100万
- 2011年12月31日 ±0%
- 1億1100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億1100万
- 2013年3月31日 -81.08%
- 2100万
- 2014年3月31日 +138.1%
- 5000万
- 2015年3月31日 +544%
- 3億2200万
- 2016年3月31日 +85.4%
- 5億9700万
- 2018年3月31日 -59.13%
- 2億4400万
- 2019年3月31日 -90.57%
- 2300万
- 2020年3月31日 +43.48%
- 3300万
- 2020年12月31日 +606.06%
- 2億3300万
- 2021年3月31日 +147.21%
- 5億7600万
- 2021年12月31日 -94.62%
- 3100万
- 2022年3月31日 +235.48%
- 1億400万
- 2023年3月31日 +394.23%
- 5億1400万
- 2023年9月30日 -95.14%
- 2500万
- 2023年12月31日 ±0%
- 2500万
- 2024年3月31日 ±0%
- 2500万
個別
- 2009年3月31日
- 1億8800万
- 2010年3月31日 -96.28%
- 700万
- 2011年3月31日 +814.29%
- 6400万
- 2015年3月31日 +398.44%
- 3億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/06/27 15:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 工場閉鎖損失に関する注記(連結)
- 当社の大阪工場の閉鎖に関連する損失であり、その内訳は次のとおりであります。2024/06/27 15:00
なお、減損損失の内容は次のとおりであります。内容 金額(百万円) 減損損失に関するもの 63 その他諸経費(機器搬出費用等) 65
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)「当期減少額」の( )は内数で、当期の減損損失計上額です。2024/06/27 15:00
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- ※3 減損損失2024/06/27 15:00
以下の資産について減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2024/06/27 15:00
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増減額は減価償却費による減少(220百万円)及びその他の増加(224百万円)であります。当連結会計年度の主な増減額は用途変更に伴う増加(483百万円)、賃貸等不動産の売却による減少(299百万円)、減価償却費による減少(230百万円)であります。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 3.翌事業年度の財務諸表に与える影響2024/06/27 15:00
主要な仮定が変化することにより、減損損失の認識の判定において当資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が減少し帳簿価額をさらに下回った場合は固定資産の評価が見直され、その結果、当該会社の実質価額が低下し関係会社株式の評価減及び関係会社に対する長期貸付金に対して貸倒引当金を計上する可能性があります。
当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、事業の用に供する様々な固定資産を所有しております。これらの資産について、支店・工場を基礎としキャッシュ・フローの相互補完性に基づいた一定の地域等を基準にグルーピングされた事業用資産、共用資産グループ、賃貸資産、遊休資産に分けて減損の検討を行っております。2024/06/27 15:00
減損の兆候があると判断した固定資産グループのうち重要なものは、食品セグメントに属する以下の資産グループに係る固定資産7,550百万円でありますが、それぞれの資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローがそれぞれの資産グループの帳簿価額を上回っていることから、減損損失は認識しておりません。