日清製粉G（2002）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 90億4400万
- 2012年6月30日 -0.27%
- 90億2000万
- 2012年9月30日 -7.21%
- 83億7000万
- 2012年12月31日 -4.55%
- 79億8900万
- 2013年3月31日 -45.26%
- 43億7300万
- 2013年6月30日 +3.84%
- 45億4100万
- 2013年9月30日 +0.75%
- 45億7500万
- 2013年12月31日 -3.76%
- 44億300万
- 2014年3月31日 +13.74%
- 50億800万
- 2014年6月30日 -4.67%
- 47億7400万
- 2014年9月30日 +97.21%
- 94億1500万
- 2014年12月31日 +3.74%
- 97億6700万
- 2015年3月31日 +6.02%
- 103億5500万
- 2015年6月30日 -15.24%
- 87億7700万
- 2015年9月30日 -1.65%
- 86億3200万
- 2015年12月31日 -5.48%
- 81億5900万
- 2016年3月31日 +5.53%
- 86億1000万
- 2016年6月30日 -9.94%
- 77億5400万
- 2016年9月30日 -11.61%
- 68億5400万
- 2016年12月31日 -5.66%
- 64億6600万
- 2017年3月31日 +9.03%
- 70億5000万
- 2017年6月30日 -7.77%
- 65億200万
- 2017年9月30日 -4.83%
- 61億8800万
- 2017年12月31日 -4.36%
- 59億1800万
- 2018年3月31日 -4.98%
- 56億2300万
- 2018年6月30日 +0.46%
- 56億4900万
- 2018年9月30日 -2.97%
- 54億8100万
- 2018年12月31日 -2.5%
- 53億4400万
- 2019年3月31日 -6.14%
- 50億1600万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 571億8000万
- 2019年9月30日 -14.95%
- 486億3300万
- 2019年12月31日 +0.82%
- 490億3000万
- 2020年3月31日 -12.82%
- 427億4300万
- 2020年6月30日 +5.8%
- 452億2100万
- 2020年9月30日 -1.43%
- 445億7300万
- 2020年12月31日 +0.16%
- 446億4500万
- 2021年3月31日 +2.03%
- 455億5100万
- 2021年6月30日 -4.39%
- 435億5300万
- 2021年9月30日 -5.78%
- 410億3700万
- 2021年12月31日 -0.76%
- 407億2600万
- 2022年3月31日 +4.07%
- 423億8500万
- 2022年6月30日 -2.1%
- 414億9300万
- 2022年9月30日 -80.16%
- 82億3200万
- 2022年12月31日 -4.62%
- 78億5200万
- 2023年3月31日 -4.53%
- 74億9600万
- 2023年6月30日 -4.31%
- 71億7300万
- 2023年9月30日 -4.57%
- 68億4500万
- 2023年12月31日 -4.69%
- 65億2400万
- 2024年3月31日 -4.78%
- 62億1200万
- 2024年6月30日 -4.96%
- 59億400万
- 2024年9月30日 -5%
- 56億900万
- 2024年12月31日 -5.28%
- 53億1300万
- 2025年3月31日 -5.55%
- 50億1800万
- 2025年6月30日 +4.2%
- 52億2900万
- 2025年9月30日 -6.08%
- 49億1100万
- 2025年12月31日 -6.45%
- 45億9400万
- 2026年3月31日 -6.9%
- 42億7700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)事業用資産に係る減損損失を記載しております。2026/06/22 15:26
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、発生日以後、主に10年で均等償却を行っております。但し、少額な場合は発生年度に償却する方法によっております。2026/06/22 15:26 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/22 15:26
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 持分法による投資損益 △0.9 △1.3 のれん償却額 0.7 0.8 住民税均等割 0.3 0.4 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ④ 企業結合2026/06/22 15:26
当社グループは、企業結合により取得した企業又は事業の取得原価は、時価で算定しております。取得原価は、受け入れた資産及び引き受けた負債のうち企業結合日時点において識別可能なもの(識別可能資産及び負債)の企業結合日時点の時価を基礎として、当該資産及び負債に対して配分しております。取得原価が、企業結合日における識別可能資産及び負債の正味価額を上回る場合にその超過額をのれんとして会計処理しております。
取得した資産、特に無形資産の時価の算定は、多くの場合、経営者の重要な判断を必要とします。当社グループは、独立の第三者による評価結果を利用し、入手可能な過去の情報と将来の見通し及びその仮定に基づいて時価を算定しております。経営者は、これらの判断及び評価は合理的であると判断しておりますが、将来の不確実な経済条件の変動等の結果によって実際の結果と異なる可能性があります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ヘッジ手段とヘッジ対象に関する重要な条件が同一であり、ヘッジ開始時及びその後も継続して、相場変動を完全に相殺するものと想定することができるため、高い有効性があるとみなしております。2026/06/22 15:26
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、発生日以後、主に10年で均等償却を行っております。但し、少額な場合は発生年度に償却する方法によっております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
