- 2004
- 2026/10/19
- 時価
- 1281億円
- PER 予
- 13.29倍
- 2010年以降
- 6.81-118.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.56-1.38倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.6%
- ROE 予
- 6.25%
- ROA 予
- 3.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
昭和産業(2004)の長期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 214億8500万
- 2009年3月31日 -7.46%
- 198億8200万
- 2010年3月31日 -9.8%
- 179億3300万
- 2010年12月31日 -10.08%
- 161億2500万
- 2011年3月31日 -12.94%
- 140億3900万
- 2011年6月30日 -1.73%
- 137億9600万
- 2011年9月30日 -9.32%
- 125億1000万
- 2011年12月31日 +15.11%
- 144億
- 2012年3月31日 -1.86%
- 141億3200万
- 2012年6月30日 -8.97%
- 128億6500万
- 2012年9月30日 +0.51%
- 129億3100万
- 2012年12月31日 -5.92%
- 121億6600万
- 2013年3月31日 -24.67%
- 91億6500万
- 2013年6月30日 -2.54%
- 89億3200万
- 2013年9月30日 -7.84%
- 82億3200万
- 2013年12月31日 +15.38%
- 94億9800万
- 2014年3月31日 +9.38%
- 103億8900万
- 2014年6月30日 -1.98%
- 101億8300万
- 2014年9月30日 +0.22%
- 102億500万
- 2014年12月31日 +4.84%
- 106億9900万
- 2015年3月31日 +1.46%
- 108億5500万
- 2015年6月30日 -13.87%
- 93億4900万
- 2015年9月30日 -1.54%
- 92億500万
- 2015年12月31日 -10.93%
- 81億9900万
- 2016年3月31日 -12.98%
- 71億3500万
- 2016年6月30日 -0.08%
- 71億2900万
- 2016年9月30日 -6.68%
- 66億5300万
- 2016年12月31日 -7.61%
- 61億4700万
- 2017年3月31日 +11.57%
- 68億5800万
- 2017年6月30日 -14.67%
- 58億5200万
- 2017年9月30日 -3.28%
- 56億6000万
- 2017年12月31日 -35.44%
- 36億5400万
- 2018年3月31日 +12.21%
- 41億
- 2018年6月30日 +24.39%
- 51億
- 2018年9月30日 ±0%
- 51億
- 2018年12月31日 +25.49%
- 64億
- 2019年3月31日 -6.25%
- 60億
- 2019年6月30日 +3%
- 61億8000万
- 2019年9月30日 -0.08%
- 61億7500万
- 2019年12月31日 -0.08%
- 61億7000万
- 2020年3月31日 -21.15%
- 48億6500万
- 2020年6月30日 -0.1%
- 48億6000万
- 2020年9月30日 +9.61%
- 53億2700万
- 2020年12月31日 -10.55%
- 47億6500万
- 2021年3月31日 -9.72%
- 43億200万
- 2021年6月30日 -3.86%
- 41億3600万
- 2021年9月30日 -8.53%
- 37億8300万
- 2021年12月31日 +11.87%
- 42億3200万
- 2022年3月31日 +6.19%
- 44億9400万
- 2022年6月30日 -23.28%
- 34億4800万
- 2022年9月30日 +7.69%
- 37億1300万
- 2022年12月31日 -27.82%
- 26億8000万
- 2023年3月31日 -30.86%
- 18億5300万
- 2023年6月30日 -1.19%
- 18億3100万
- 2023年9月30日 +108.03%
- 38億900万
- 2023年12月31日 +91.65%
- 73億
- 2024年3月31日 +13.7%
- 83億
- 2024年6月30日 ±0%
- 83億
- 2024年9月30日 ±0%
- 83億
- 2024年12月31日 -3.61%
- 80億
- 2025年3月31日 -0.42%
- 79億6600万
- 2025年6月30日 -0.06%
- 79億6100万
- 2025年9月30日 -0.05%
- 79億5700万
- 2025年12月31日 -6.35%
- 74億5200万
- 2026年3月31日 -6.76%
- 69億4800万
- 2026年6月30日 -0.07%
- 69億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 149億6200万
- 2009年3月31日 -9.19%
- 135億8700万
- 2010年3月31日 -19.69%
- 109億1200万
- 2011年3月31日 -4.35%
- 104億3700万
- 2012年3月31日 +16.6%
- 121億7000万
- 2013年3月31日 -42.65%
- 69億7900万
- 2014年3月31日 +18.87%
- 82億9600万
- 2015年3月31日 +1.12%
- 83億8900万
- 2016年3月31日 -38.23%
- 51億8200万
- 2017年3月31日 +11.93%
- 58億
- 2018年3月31日 -46.55%
- 31億
- 2019年3月31日 +58.06%
- 49億
- 2020年3月31日 -26.53%
- 36億
- 2021年3月31日 -8.33%
- 33億
- 2022年3月31日 +15.15%
- 38億
- 2023年3月31日 -73.68%
- 10億
- 2024年3月31日 +400%
- 50億
- 2025年3月31日 -10%
- 45億
- 2026年3月31日 -11.11%
- 40億
有報情報
- #1 デリバティブ取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 金利スワップの特例処理によるものは、ヘッジ対象とされている長期借入金と一体として処理されているため、その時価は、当該長期借入金の時価に含めて記載しております。2026/06/23 9:28
当連結会計年度(2026年3月31日) - #2 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/23 9:28
(注) 1 「平均利率」は期末日残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 12,997 12,780 1.6 - 1年以内に返済予定の長期借入金 518 1,018 0.6 - 1年以内に返済予定のリース債務 202 261 - - 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く) 7,966 6,948 0.6 2027年~2035年 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く) 402 525 - 2027年~2032年
なお、リース債務については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、「平均利率」を記載しておりません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの調達手段として、長期運転資金及び設備投資資金については、原則営業活動により得られたキャッシュ・フロー及び金融機関からの長期借入を基本とし、必要に応じて社債等による資金調達も実施してまいります。短期資金調達については、営業活動により得られたキャッシュ・フロー、コマーシャル・ペーパーの発行及び金融機関からの短期借入を基本としております。2026/06/23 9:28
また、当社グループは、当社及び国内連結子会社にキャッシュ・マネジメント・システム(CMS)を導入し、グループ内資金を一元管理しております。グループ内の余剰資金を集中、配分することで、コスト低減に努めつつ資金の流動性確保、資金効率の向上及び金融負債の極小化を図っております。さらに、緊急時の流動性確保への備えとして、複数年のコミットメントライン契約を締結しております。
④ 経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、ほとんど1年以内の支払期日であります。また、その一部には、原料等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、必要に応じてデリバティブ取引(為替予約取引及び通貨オプション取引)を利用してヘッジしております。2026/06/23 9:28
短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達、長期借入金(原則として10年以内)は、主に設備投資に係る資金調達、社債は、主に投融資に係る資金調達であります。借入金は、キャッシュ・フロー変動リスク及び金利変動リスクに晒されておりますが、必要に応じてデリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建資産、外貨建負債及び外貨建予定取引(主に輸入原料)に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした為替予約取引、通貨オプション取引及び直物為替先渡取引(NDF)、借入金に係るキャッシュ・フロー変動リスク及び金利変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。