定資産の減価償却の方法
有形固定資産
建物、構築物、機械及び装置
…定額法
車両運搬具、工具器具及び備品
…定率法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物、構築物 7～50年
機械及び装置 8～10年
無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/23 13:49

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	881百万円	-百万円
土地	829百万円	-百万円

2016/06/23 13:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	152百万円	151百万円
土地	905百万円	905百万円

担保設定の原因となる債務等

2016/06/23 13:49

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物設備取得等(1百万円)であり、減少額は賃貸用固定資産の譲渡(3,999百万円)及び減価償却費(79百万円)であります。また、前連結会計年度末において賃貸等不動産はありません。
3.時価の算定方法

2016/06/23 13:49

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

①有形固定資産
建物及び構築物・機械装置
…定額法

2016/06/23 13:49