構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
建物、構築物、機械及び装置
…定額法
車両運搬具、工具器具及び備品
…定率法
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物、構築物 7～50年
機械及び装置 8～10年
無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/23 13:49

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2.固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	881百万円	-百万円
土地	829百万円	-百万円

2016/06/23 13:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	152百万円	151百万円
土地	905百万円	905百万円

担保設定の原因となる債務等

2016/06/23 13:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

①有形固定資産
建物及び構築物・機械装置
…定額法

2016/06/23 13:49