#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に管理部門の設備投資額であります。
【関連情報】
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/26 11:06
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に管理部門の設備投資額であります。
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#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: なお、新型コロナウィルス感染症の収束時期等を含む仮定に関する情報については、「第5 経理の情報 1 連結財務諸表」の「追加情報」に記載しております。
有形固定資産及び無形固定資産の減損損失
・有形固定資産及び無形固定資産の減損の判定は、資産又は資産グループを単位として行うこととされており、グルーピングを行う単位の判定において重要な判断が必要になります。当社グループは、原則として、事業用資産について事業部門を基準としてグルーピングを行っています。
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#5 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資については、老朽設備更新のほか、コスト削減、製造工程改善、品質向上などを目的とした設備投資を実施しております。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は2,712百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。
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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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