山崎製パン(2212)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 39億7300万
- 2009年12月31日 -4.3%
- 38億200万
- 2010年12月31日 -14.76%
- 32億4100万
- 2011年12月31日 +20.55%
- 39億700万
- 2012年12月31日 -13.28%
- 33億8800万
- 2013年12月31日 +0.97%
- 34億2100万
- 2014年12月31日 +20.08%
- 41億800万
- 2015年12月31日 +19.33%
- 49億200万
- 2016年12月31日 +3.9%
- 50億9300万
- 2017年12月31日 -14.41%
- 43億5900万
- 2018年12月31日 +0.05%
- 43億6100万
- 2019年12月31日 +1.74%
- 44億3700万
- 2020年12月31日 +3.02%
- 45億7100万
- 2021年12月31日 +8.34%
- 49億5200万
- 2022年12月31日 +4.73%
- 51億8600万
- 2023年12月31日 +11.7%
- 57億9300万
- 2024年12月31日 +3.81%
- 60億1400万
- 2025年12月31日 +10.76%
- 66億6100万
個別
- 2008年12月31日
- 26億7700万
- 2009年12月31日 +0.45%
- 26億8900万
- 2010年12月31日 -14.88%
- 22億8900万
- 2011年12月31日 +26.87%
- 29億400万
- 2012年12月31日 -18.39%
- 23億7000万
- 2013年12月31日 +0.84%
- 23億9000万
- 2014年12月31日 +27.36%
- 30億4400万
- 2015年12月31日 +25.46%
- 38億1900万
- 2016年12月31日 +3.61%
- 39億5700万
- 2017年12月31日 -20.14%
- 31億6000万
- 2018年12月31日 -0.19%
- 31億5400万
- 2019年12月31日 +2.54%
- 32億3400万
- 2020年12月31日 +4.98%
- 33億9500万
- 2021年12月31日 -0.47%
- 33億7900万
- 2022年12月31日 -1.39%
- 33億3200万
- 2023年12月31日 +4.8%
- 34億9200万
- 2024年12月31日 +5.07%
- 36億6900万
- 2025年12月31日 +8.91%
- 39億9600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 10:28
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 従業員賞与 18,265 19,305 賞与引当金繰入額 2,249 2,503 退職給付費用 4,075 3,452 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
製品、仕掛品……主として売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料、商品……主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品……………主として最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/03/24 10:28 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 10:28
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 4,700 3,489 4,700 3,489 賞与引当金 3,669 3,996 3,669 3,996 役員退職慰労引当金 4,433 302 175 4,561 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/03/24 10:28
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳貸倒引当金 1,330 972 賞与引当金 1,119 1,218 未払事業税等 645 607
(単位:%) - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 10:28
※1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 貸倒引当金 793 731 賞与引当金 1,625 1,769 未払事業税等 1,060 1,107
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、仕掛品…売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料、商品…主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品…………最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、コンビニエンスストア事業で使用する有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法2026/03/24 10:28