有価証券報告書-第68期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(1) 資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの…期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの…移動平均法に基づく原価法
(ロ)たな卸資産
製品、仕掛品…主として売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料、商品…主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品…………主として最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ハ)デリバティブ…時価法
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの…期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの…移動平均法に基づく原価法
(ロ)たな卸資産
製品、仕掛品…主として売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料、商品…主として先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品…………主として最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ハ)デリバティブ…時価法