有価証券報告書-第76期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置
定額法
平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物
定額法
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～60年
機械及び装置 2～17年
車輛運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法