有価証券報告書-第74期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
機械及び装置
定額法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く。)
定額法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
その他の有形固定資産
定率法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、建物のうち、昭和47年3月期以前の取得にかかる設備については、会社基準による耐用年数を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。