有価証券報告書-第74期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産
・機械及び装置
主として、定額法
ただし、連結子会社2社は定率法を採用しております。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
・平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く。)
定額法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
・その他の有形固定資産
定率法
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、当社の建物のうち、昭和47年3月期以前の取得にかかる設備については、会社基準による耐用年数を採用しております。
b 無形固定資産
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。