- 2267
- 2026/08/31
- 時価
- 8580億円
- PER 予
- 17.54倍
- 2010年以降
- 15.2-56.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.36倍
- 2010年以降
- 1.1-4.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.54%
- ROE 予
- 7.73%
- ROA 予
- 5.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヤクルト本社(2267)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 59億6900万
- 2008年3月31日 -96.77%
- 1億9300万
- 2009年3月31日
- -14億4000万
- 2010年3月31日
- 11億6000万
- 2011年3月31日
- -9億3400万
- 2012年3月31日
- 5億1100万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 64億7100万
- 2014年3月31日 +72.17%
- 111億4100万
- 2015年3月31日 +86.25%
- 207億5000万
- 2016年3月31日 +18%
- 244億8500万
- 2017年3月31日 +6.67%
- 261億1700万
- 2018年3月31日 +34.84%
- 352億1500万
- 2019年3月31日 -13.49%
- 304億6500万
- 2020年3月31日 -34.52%
- 199億5000万
- 2021年3月31日 +24.18%
- 247億7300万
- 2022年3月31日 -26.02%
- 183億2700万
- 2023年3月31日 +11.4%
- 204億1700万
- 2024年3月31日 +51.44%
- 309億2000万
- 2025年3月31日 -14.41%
- 264億6500万
- 2026年3月31日 +42.71%
- 377億6700万
個別
- 2007年3月31日
- 56億8800万
- 2008年3月31日
- -1億5000万
- 2009年3月31日 -999.99%
- -16億6000万
- 2010年3月31日
- 8億3200万
- 2011年3月31日
- -13億1300万
- 2012年3月31日
- 2億3800万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 61億300万
- 2014年3月31日 +75.65%
- 107億2000万
- 2015年3月31日 +90.87%
- 204億6100万
- 2016年3月31日 +18.61%
- 242億6800万
- 2017年3月31日 +6.83%
- 259億2500万
- 2018年3月31日 +34.42%
- 348億4800万
- 2019年3月31日 -13.18%
- 302億5500万
- 2020年3月31日 -34.94%
- 196億8500万
- 2021年3月31日 +24.48%
- 245億400万
- 2022年3月31日 -26.06%
- 181億1800万
- 2023年3月31日 +11.2%
- 201億4700万
- 2024年3月31日 +52.29%
- 306億8200万
- 2025年3月31日 -14.44%
- 262億5200万
- 2026年3月31日 +42.87%
- 375億700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 10:28
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △1,314 百万円 25,445 百万円 法人税等及び税効果額 1,963 百万円 △5,198 百万円 その他有価証券評価差額金 △4,441 百万円 11,299 百万円 為替換算調整勘定 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の総資産は912,578百万円(前連結会計年度末比48,260百万円の増加)となりました。2026/06/19 10:28
純資産は654,321百万円(前連結会計年度末比24,806百万円の増加)となりました。主な要因は、自己株式を取得したものの、親会社株主に帰属する当期純利益により利益剰余金が増加したことおよびその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。
また、自己資本比率は66.4%(前連結会計年度末66.4%)となりました。 - #3 重要な契約等(連結)
- 約締結日
2018年3月27日
②金融消費貸借契約の相手方の属性
都市銀行、地方銀行
③金銭消費貸借契約に係る債務の期末残高及び弁済期限並びに当該債務に付された担保の内容
債務の期末残高 2,500百万円
弁済期限 2026年9月30日
担保の内容 無担保
④財務上の特約の内容
・各年度の決算期の末日および第2四半期の末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額(その他有価証券評価差額金・為替換算調整勘定・退職給付に係る調整累計額・自己株式・非支配株主持分を除く。)を、2018年3月決算期末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額(その他有価証券評価差額金・為替換算調整勘定・退職給付に係る調整累計額・自己株式・非支配株主持分を除く。)の75%または直前の決算期末日における連結の貸借対照表上の純資産の部の金額の75%のいずれか高い方の金額以上を維持すること。
・2018年3月期決算以降、各年度の決算期における連結の損益計算書に示される経常損益が、2期連続して損失とならないようにすること。2026/06/19 10:28