#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)減価償却費の調整額は、販売費及び一般管理費に帰属する減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額調整額は、主に本社の設備投資額であります。
【関連情報】
2015/12/10 15:13
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/10 15:13
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)減価償却費の調整額は、販売費及び一般管理費に帰属する減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額調整額は、主に本社の設備投資額であります。
2015/12/10 15:13
#4 業績等の概要: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、6億40百万円(前連結会計年度は4億4百万円の資金減少)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出5億6百万円及び無形固定資産の取得による支出87百万円等の資金減少によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/12/10 15:13
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見積利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/12/10 15:13