- 2551
- 2026/08/27
- 時価
- 82億円
- PER 予
- 9.83倍
- 2010年以降
- 赤字-64.03倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.05倍
- 2010年以降
- 1.12-2.17倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.84%
- ROE 予
- 10.63%
- ROA 予
- 2.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
純資産
連結
- 2020年9月20日
- 64億9633万
- 2021年9月20日 +0.54%
- 65億3148万
- 2022年9月20日 +1.57%
- 66億3432万
個別
- 2020年9月20日
- 54億709万
- 2021年9月20日 -0.28%
- 53億9186万
- 2022年9月20日 -0.36%
- 53億7270万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法
b 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/12/15 13:02 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、負債合計は、205億63百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億30百万円増加いたしました。2022/12/15 13:02
(純資産)
純資産合計は、66億34百万円となり、前連結会計年度末に比べ1億2百万円増加いたしました。増加の主な要因といたしましては、利益剰余金の増加70百万円等によるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することにしております。2022/12/15 13:02
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等以外のもの2022/12/15 13:02
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 1株当たり純資産額2022/12/15 13:02
1株当たり当期純利益金額項目 前連結会計年度(2021年9月20日) 当連結会計年度(2022年9月20日) 連結貸借対照表の純資産の部の合計額 6,531,487千円 6,634,328千円 普通株式に係る純資産額 6,529,875千円 6,634,173千円