有価証券報告書-第49期(2023/01/21-2024/01/20)
- 【提出】
- 2024/04/17 9:03
- 【資料】
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- 【項目】
- 160項目
主要項目
- 沿革
- 事業内容
- 連結会社・親会社等
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 設備の状況（設備投資・新設等）
- 株式の総数等
- 自己株式の取得等の状況
- 金融商品関係
- 有価証券関係
- デリバティブ取引関係
- 退職給付関係
- ストック・オプション
- 税効果会計関係
- 企業結合
- 資産除去債務関係
決算関係
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 連結貸借対照表
- 連結損益計算書
- 連結包括利益計算書
- 連結株主資本等変動計算書
- 連結キャッシュ・フロー計算書
- 重要な会計上の見積り、連結財務諸表
- 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
- 貸借対照表
- 損益計算書
- 株主資本等変動計算書
- 重要な会計上の見積り、財務諸表
その他
- サステナビリティに関する考え方及び取組
- ガバナンス
- リスク管理
- 戦略
- 指標及び目標
- 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略
- 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標
- 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 役員・従業員株式所有制度の内容
- 株式の種類等
- コーポレート・ガバナンスの概要
- 企業統治の体制の概要（監査役設置会社）
- 会社の支配に関する基本方針
- 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））
- 社外取締役（及び社外監査役）
- 役員ごとの連結報酬等
- 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称
- 連結の範囲の変更
- 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由
- 持分法を適用した非連結子会社又は関連会社の数及びこれらのうち主要な会社等の名称
- 持分法の適用の手続について特に記載する必要があると認められる事項がある場合には、その内容
- 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由
- 連結子会社の事業年度等に関する事項
- 会計方針に関する事項
- 主要な販売費及び一般管理費
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳
- 重要な非資金取引の内容
- 報告セグメントの概要
- 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 製品及びサービスごとの情報
- 売上高、地域ごとの情報
- 有形固定資産、地域ごとの情報
- 主要な顧客ごとの情報
- 社債明細表、連結財務諸表
- 借入金等明細表、連結財務諸表
- 資産除去債務明細表、連結財務諸表
- 営業費用の内訳
- 有形固定資産等明細表
- 引当金明細表
- 提出会社の株式事務の概要
- 提出会社の親会社等の情報
- その他の参考情報
- 提出会社の保証会社等の情報
注記事項
- 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表
- 未適用の会計基準等、連結財務諸表
- 追加情報、連結財務諸表
- 担保に供している資産の注記
- 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等
- 受取手形、売掛金及び契約資産の金額の注記
- 固定資産売却益の注記
- 災害による損失の注記
- 減損損失に関する注記
- 関係会社整理損の注記
- その他の包括利益に係る組替調整額
- その他の包括利益に係る税効果額
- 発行済株式及び自己株式に関する注記
- 配当に関する注記
- リース取引関係、連結財務諸表
- 有価証券関係、連結財務諸表
- 税効果会計関係、連結財務諸表
- 企業結合等関係、連結財務諸表
- 賃貸等不動産関係、連結財務諸表
- 収益認識関係、連結財務諸表
- セグメント情報等、連結財務諸表
- 関連当事者情報、連結財務諸表
- １株当たり情報、連結財務諸表
- 重要な後発事象、連結財務諸表
- 重要な会計方針、財務諸表
- 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表
- 追加情報、財務諸表
- 関係会社に関する資産・負債の注記
- 保証債務の注記
- 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 収益認識関係、財務諸表
- 重要な後発事象、財務諸表