有価証券報告書-第144期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法