日本食品化工（2892）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億2000万
- 2009年3月31日 +791.19%
- 37億4300万
- 2010年3月31日 +9.94%
- 41億1500万
- 2011年3月31日 -81.24%
- 7億7200万
- 2012年3月31日 -63.99%
- 2億7800万
- 2013年3月31日 +710.43%
- 22億5300万
- 2014年3月31日 -36.88%
- 14億2200万
- 2015年3月31日 -54.99%
- 6億4000万
- 2016年3月31日 +25%
- 8億
- 2017年3月31日 +153.63%
- 20億2900万
- 2025年3月31日 -40.86%
- 12億
個別
- 2008年3月31日
- 3億9300万
- 2009年3月31日 +853.44%
- 37億4700万
- 2010年3月31日 +9.95%
- 41億2000万
- 2011年3月31日 -81.55%
- 7億6000万
- 2012年3月31日 -64.61%
- 2億6900万
- 2013年3月31日 +733.83%
- 22億4300万
- 2014年3月31日 -37%
- 14億1300万
- 2015年3月31日 -55.06%
- 6億3500万
- 2016年3月31日 +25.35%
- 7億9600万
- 2017年3月31日 +155.78%
- 20億3600万
- 2018年3月31日 -49.02%
- 10億3800万
- 2019年3月31日 -97.4%
- 2700万
- 2020年3月31日 -59.26%
- 1100万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 15億1800万
- 2022年3月31日 -0.92%
- 15億400万
- 2023年3月31日 +135.37%
- 35億4000万
- 2024年3月31日 -27.6%
- 25億6300万
- 2025年3月31日 -53.3%
- 11億9700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 澱粉製品の販売では、新聞、雑誌のデジタル化進捗による紙需要の減少により、紙の生産量も同様に減少傾向が続いており、製紙向け澱粉の販売数量は前事業年度に比べ大幅に減少しました。一方、食品用澱粉の販売は外食市場の客数増加により需要が回復傾向を見せましたが、ここでも物価高による節約志向の影響があり、販売数量の増加は限定的なものとなりました。糖化製品の販売は飲料向け中心に販売数量が前事業年度に比べ大幅に減少したため、その他食品市場向け販売減少も合わせ、糖化製品全体では販売数量、売上ともに大きく減少する結果となりました。2025/06/24 14:10
この結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は626億9千万円、営業利益は12億円、経常利益は19億1千万円、親会社株主に帰属する当期純利益は15億2千万円となりました。
次に、各部門の販売概況は以下のとおりであります。
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