ニチレイ(2871)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 157億3900万
- 2009年3月31日 -1.18%
- 155億5400万
- 2010年3月31日 -1.7%
- 152億8900万
- 2011年3月31日 -2.06%
- 149億7400万
- 2012年3月31日 -1.97%
- 146億7900万
- 2013年3月31日 -1.61%
- 144億4200万
- 2014年3月31日 -1.47%
- 142億3000万
- 2015年3月31日 -1.88%
- 139億6300万
- 2016年3月31日 -2.61%
- 135億9900万
- 2017年3月31日 -1.38%
- 134億1100万
- 2018年3月31日 -1.8%
- 131億7000万
- 2019年3月31日 -1.7%
- 129億4600万
- 2020年3月31日 -3.38%
- 125億900万
- 2021年3月31日 +3.38%
- 129億3200万
- 2022年3月31日 +1.47%
- 131億2200万
- 2023年3月31日 -1.93%
- 128億6900万
- 2024年3月31日 -0.48%
- 128億700万
- 2025年3月31日 -1.16%
- 126億5800万
- 2026年3月31日 -1.09%
- 125億2000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2026/06/16 14:47
主として、低温物流事業における冷蔵設備(建物及び構築物)であります。
・無形固定資産 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- このような状況において、当計画の策定を契機として、当社の実態を適切に示す減価償却方法及び耐用年数の検討を行いました。2026/06/16 14:47
その結果、当社グループの主要な事業領域である食品事業や低温物流事業の需要が今後も堅調に推移し、生産・物流設備が長期、安定的に使用されることが見込まれることから、国内外の有形固定資産の減価償却方法を定額法に統一すると同時に、低温物流事業の建物の一部について耐用年数を延長することが当社グループの実態をより適切に表すものと判断しました。
当該会計方針の変更及び耐用年数の見直しに伴い、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益が3,795百万円それぞれ増加しております。なお、セグメント情報に与える影響については当該箇所に記載しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/16 14:47
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 2 36 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/06/16 14:47
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 108 106 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/16 14:47
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 219百万円 170百万円 機械装置及び運搬具 82 109 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等により固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2026/06/16 14:47
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 4,566百万円 4,551百万円 機械装置及び運搬具 3,102 3,399 - #7 株式の保有状況(連結)
- (a) 特定投資株式2026/06/16 14:47
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1 上記の銘柄は、取引上の利益・配当金等の便益やリスクが資本コストに見合っているかを個別に精査したうえで、戦略的な重要性等の定性的評価も勘案し、総合的に保有の適否を判断しております。定量的な保有効果については、取引先との関係を考慮し記載しませんが、上記方針に基づき検証を行った結果、保有意義があると判断しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 357 247 戸田建設㈱ 151,000 151,000 低温物流事業及び不動産事業等における建物の維持保全に関する支援を通じた事業基盤の強化のため保有しております。 有 218 133
2 上記のうち上位12銘柄は、貸借対照表計上額が当社資本金額の1%を超えております。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2026/06/16 14:47
当社及び一部の連結子会社では、東京都その他の地域において賃貸用の建物及び土地を所有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,883百万円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は1,959百万円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。