商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 273億9700万
- 2010年3月31日 -12.88%
- 238億6800万
- 2010年12月31日 +7.54%
- 256億6700万
- 2011年3月31日 +0.37%
- 257億6300万
- 2011年6月30日 +3.01%
- 265億3800万
- 2011年9月30日 +7.74%
- 285億9200万
- 2011年12月31日 -0.33%
- 284億9900万
- 2012年3月31日 +7.95%
- 307億6400万
- 2012年6月30日 +0.88%
- 310億3500万
- 2012年9月30日 -4.35%
- 296億8500万
- 2012年12月31日 -4.93%
- 282億2100万
- 2013年3月31日 +6.43%
- 300億3500万
- 2013年6月30日 +8.79%
- 326億7400万
- 2013年9月30日 +12.29%
- 366億9000万
- 2013年12月31日 +1.62%
- 372億8300万
- 2014年3月31日 -0.28%
- 371億7800万
- 2014年6月30日 +3.86%
- 386億1300万
- 2014年9月30日 -5.16%
- 366億2000万
- 2014年12月31日 +1.73%
- 372億5300万
- 2015年3月31日 -5.67%
- 351億4100万
- 2015年6月30日 +7.55%
- 377億9400万
- 2015年9月30日 +1.2%
- 382億4800万
- 2015年12月31日 -9.47%
- 346億2600万
- 2016年3月31日 +2.23%
- 353億9900万
- 2016年6月30日 +0.11%
- 354億3700万
- 2016年9月30日 -1.17%
- 350億2200万
- 2016年12月31日 -5.8%
- 329億8900万
- 2017年3月31日 +8.19%
- 356億9200万
- 2017年6月30日 +2.47%
- 365億7500万
- 2017年9月30日 +6.04%
- 387億8400万
- 2017年12月31日 -8.56%
- 354億6500万
- 2018年3月31日 +4.7%
- 371億3200万
- 2018年6月30日 +1.21%
- 375億8300万
- 2018年9月30日 -0.07%
- 375億5700万
- 2018年12月31日 -0.34%
- 374億2800万
- 2019年3月31日 +0.29%
- 375億3500万
- 2019年6月30日 +3.1%
- 386億9800万
- 2019年9月30日 +1.66%
- 393億4200万
- 2019年12月31日 -6.83%
- 366億5300万
- 2020年3月31日 +6.95%
- 392億100万
- 2020年6月30日 +6.41%
- 417億1500万
- 2020年9月30日 -5.64%
- 393億6400万
- 2020年12月31日 -3.67%
- 379億2100万
- 2021年3月31日 +1.52%
- 384億9800万
- 2021年6月30日 +4.83%
- 403億5800万
- 2021年9月30日 +0.05%
- 403億7800万
- 2021年12月31日 -1.84%
- 396億3700万
- 2022年3月31日 +3.63%
- 410億7700万
- 2022年6月30日 +10.68%
- 454億6600万
- 2022年9月30日 +12.66%
- 512億2000万
- 2022年12月31日 -6.78%
- 477億4900万
- 2023年3月31日 -10.49%
- 427億4100万
- 2023年6月30日 +7.32%
- 458億6800万
- 2023年9月30日 +0.33%
- 460億2100万
- 2023年12月31日 -8.15%
- 422億6800万
- 2024年3月31日 -10.5%
- 378億2900万
- 2024年6月30日 +4.2%
- 394億1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
(イ) 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
(ロ) 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/25 14:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2024/06/25 14:33
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)