丸大食品(2288)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億7400万
- 2009年3月31日 +39.55%
- 8億100万
- 2010年3月31日 +38.08%
- 11億600万
- 2010年12月31日 -17.99%
- 9億700万
- 2011年3月31日 -8.93%
- 8億2600万
- 2011年6月30日 -7.26%
- 7億6600万
- 2011年9月30日 -8.49%
- 7億100万
- 2011年12月31日 +187.3%
- 20億1400万
- 2012年3月31日 -4.27%
- 19億2800万
- 2012年6月30日 -4.51%
- 18億4100万
- 2012年9月30日 -4.67%
- 17億5500万
- 2012年12月31日 -2.56%
- 17億1000万
- 2013年3月31日 -4.97%
- 16億2500万
- 2013年6月30日 -5.72%
- 15億3200万
- 2013年9月30日 -5.68%
- 14億4500万
- 2013年12月31日 -5.61%
- 13億6400万
- 2014年3月31日 -5.43%
- 12億9000万
- 2014年6月30日 -6.05%
- 12億1200万
- 2014年9月30日 -6.93%
- 11億2800万
- 2014年12月31日 -2.75%
- 10億9700万
- 2015年3月31日 -5.74%
- 10億3400万
- 2015年6月30日 -6.77%
- 9億6400万
- 2015年9月30日 -7.47%
- 8億9200万
- 2015年12月31日 -6.28%
- 8億3600万
- 2016年3月31日 -11.84%
- 7億3700万
- 2016年6月30日 +59.16%
- 11億7300万
- 2016年9月30日 -4.94%
- 11億1500万
- 2016年12月31日 -0.63%
- 11億800万
- 2017年3月31日 -2.26%
- 10億8300万
- 2017年6月30日 +23.08%
- 13億3300万
- 2017年9月30日 +0.38%
- 13億3800万
- 2017年12月31日 +34.3%
- 17億9700万
- 2018年3月31日 -1.28%
- 17億7400万
- 2018年6月30日 +33.82%
- 23億7400万
- 2018年9月30日 +2.11%
- 24億2400万
- 2018年12月31日 +17.7%
- 28億5300万
- 2019年3月31日 -0.63%
- 28億3500万
- 2019年6月30日 +6.38%
- 30億1600万
- 2019年9月30日 +6.37%
- 32億800万
- 2019年12月31日 -5.58%
- 30億2900万
- 2020年3月31日 +0.69%
- 30億5000万
- 2020年6月30日 -1.64%
- 30億
- 2020年9月30日 -2.37%
- 29億2900万
- 2020年12月31日 -1.67%
- 28億8000万
- 2021年3月31日 -3.51%
- 27億7900万
- 2021年6月30日 -1.22%
- 27億4500万
- 2021年9月30日 -6.45%
- 25億6800万
- 2021年12月31日 -6.7%
- 23億9600万
- 2022年3月31日 -5.38%
- 22億6700万
- 2022年6月30日 -8.16%
- 20億8200万
- 2022年9月30日 -8.41%
- 19億700万
- 2022年12月31日 -8.02%
- 17億5400万
- 2023年3月31日 -10.32%
- 15億7300万
- 2023年6月30日 -12.08%
- 13億8300万
- 2023年9月30日 -11.64%
- 12億2200万
- 2023年12月31日 -10.07%
- 10億9900万
- 2024年3月31日 -70.52%
- 3億2400万
- 2024年6月30日 -5.25%
- 3億700万
- 2024年9月30日 +67.1%
- 5億1300万
- 2024年12月31日 -3.7%
- 4億9400万
- 2025年3月31日 -1.01%
- 4億8900万
- 2025年6月30日 +1.23%
- 4億9500万
- 2025年9月30日 -3.43%
- 4億7800万
- 2025年12月31日 +33.47%
- 6億3800万
- 2026年3月31日 +0.78%
- 6億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 5億600万
- 2009年3月31日 +37.55%
- 6億9600万
- 2010年3月31日 +39.08%
- 9億6800万
- 2011年3月31日 -26.34%
- 7億1300万
- 2012年3月31日 -29.45%
- 5億300万
- 2013年3月31日 -10.74%
- 4億4900万
- 2014年3月31日 -22.05%
- 3億5000万
- 2015年3月31日 -24.86%
- 2億6300万
- 2016年3月31日 -9.51%
- 2億3800万
- 2017年3月31日 +218.49%
- 7億5800万
- 2018年3月31日 +98.94%
- 15億800万
- 2019年3月31日 +75.07%
- 26億4000万
- 2020年3月31日 +8.64%
- 28億6800万
- 2021年3月31日 -10.46%
- 25億6800万
- 2022年3月31日 -19.86%
- 20億5800万
- 2023年3月31日 -33.43%
- 13億7000万
- 2024年3月31日 -86.35%
- 1億8700万
- 2025年3月31日 +67.38%
- 3億1300万
- 2026年3月31日 +53.35%
- 4億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/19 9:26
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、保険代行事業等を含んでおります。
2 セグメント資産の調整額29,272百万円は全社資産であります。全社資産の主なものは、投資有価証券、現金及び預金、賃貸等不動産であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。2026/06/19 9:26 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1 現在休止中の主要な設備はありません。2026/06/19 9:26
2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及び無形固定資産の合計であります。
3 提出会社の高槻工場には本社事務所の土地を含めております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/19 9:26 - #5 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/19 9:26
当連結会計年度の設備投資につきましては、生産設備の増強、合理化や品質向上などを中心に投資を行い、総額で7,162百万円を実施しました。なお、設備投資総額には有形固定資産のほか、無形固定資産への投資も含めております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~10年2026/06/19 9:26
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/19 9:26
(※)前事業年度においては、構造改革費用として計上したものを含めております。(単位:百万円) 有形固定資産 15,943 16,353 無形固定資産 313 480 賃貸等不動産 9,355 9,423
時価の著しい下落により、回収可能性が低下した美術品について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(特別損失)として245百万円計上しております。また、時価の下落や収益性の低下により、回収可能性が低下した遊休資産及び賃貸用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(特別損失)として66百万円計上しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/19 9:26
(※)前連結会計年度においては、構造改革費用として計上したものを含めております。(単位:百万円) 有形固定資産 41,446 42,763 無形固定資産 489 643 減損損失(※) 1,157 324
時価の著しい下落により、回収可能性が低下した美術品について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(特別損失)として245百万円計上しております。また、時価の下落や収益性の低下により、回収可能性が低下した遊休資産及び賃貸用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(特別損失)として67百万円計上しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法2026/06/19 9:26
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法