- 2810
- 2026/10/07
- 時価
- 3712億円
- PER 予
- 21.26倍
- 2010年以降
- 8.82-46.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.26倍
- 2010年以降
- 0.65-1.91倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.48%
- ROE 予
- 5.9%
- ROA 予
- 4.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動負債
連結
- 2014年3月31日
- 492億3000万
- 2015年3月31日 -5.95%
- 463億300万
個別
- 2014年3月31日
- 303億8700万
- 2015年3月31日 -6.25%
- 284億8900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)1. 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/25 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動負債-繰延税金負債 △32 百万円 △67 百万円 固定負債-繰延税金負債 △6,473 百万円 △9,697 百万円
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/25 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 固定資産-繰延税金資産 428 百万円 636 百万円 流動負債-その他 △35 百万円 △70 百万円 固定負債-繰延税金負債 △6,680 百万円 △11,383 百万円
- #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 固定資産の増加の主な要因は、建設仮勘定や投資有価証券が減少した一方、建物及び構築物や機械装置及び運搬具、退職給付に関する会計基準等の適用により退職給付に係る資産が増加したことなどによるものです。2015/06/25 13:01
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末に比べて14億21百万円増加し646億93百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末に比べて29億27百万円減少し463億3百万円、固定負債は、前連結会計年度末に比べて43億49百万円増加し183億90百万円となりました。
流動負債の減少の主な要因は、未払法人税等や短期借入金、支払手形及び買掛金、未払金が減少したことなどによるものです。