科目	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
賞与引当金	327	180	327	180
役員賞与引当金	79	73	79	73

2024/02/29 12:41

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によるものです。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によるものです。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によるものです。
3.棚卸資産
(1)評価基準
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。
(2)評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、移動平均法によるものです。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
機械及び装置 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウエア 5～10年2024/02/29 12:41