ユタカフーズ(2806)の従業員数 - 粉体の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2022年3月31日
- 115
- 2023年3月31日
- 113
- 2024年3月31日
- 113
- 2025年3月31日
- 104
- 2026年3月31日
- 106
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 当社は、製品・サービス別の部門を置き、各部門は、取り扱う製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/23 15:00
従って、当社は、部門を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「液体」「粉体」「チルド食品」及び「即席麺」の4つを報告セグメントとしております。
「液体」は、うなぎのたれ及び液体スープ等を生産しております。「粉体」は、粉末スープ、顆粒製品及び機能性食品等を生産しております。「チルド食品」は、焼そば及び生ラーメン等を生産しております。「即席麺」は、袋麺及びカップ麺等を生産しております。 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 商品及び製品2026/06/23 15:00
仕掛品区分 金額(百万円) 液体 215 粉体 300 チルド食品 -
原材料及び貯蔵品区分 金額(百万円) 液体 14 粉体 2 チルド食品 3 - #3 事業の内容
- 当グループの事業に係わる位置づけは、次のとおりであります。2026/06/23 15:00
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。液体、粉体 …………………………………………………… 当社が製造販売しております。 液体、粉体、チルド食品、即席麺 ………………………… 親会社より受託して製造しております。
親会社及び関連会社の事業の内容は次のとおりであります。 - #4 従業員の状況(連結)
- (2026年3月31日現在)2026/06/23 15:00
従業員数(名) 平均年齢(歳) 平均勤続年数(年) 平均年間給与(円) 平均年間給与の対前事業年度増減率(%) 271 39.1 16.1 6,102,358 2.9
(注) 1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 液体 72 粉体 106 チルド食品 31 即席麺 52 報告セグメント(共通) 9 報告セグメント計 270 その他 1 合計 271
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。 - #5 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2026/06/23 15:00
当社の研究開発活動は、当社主力製品であるチルド食品や即席麺等の麺類、液体・粉体の商品群に関連する新製品の開発を行っております。
現在、研究スタッフは9名であり、研究開発費は211百万円であります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 液体部門においては、1952年以降、醸造業の様々なノウハウを有しており、「うなぎのたれ」「つゆ」「白だし」「味だし」等は、そのノウハウによって生み出された自社製品であります。特に、うなぎのたれは業界トップクラスの生産量を誇り、国内外の生産者に向けて、お客様に合わせた粘度・色合い・味を提供しております。2026/06/23 15:00
粉体部門においては、時代とともに変化する生活スタイルに合わせて、より素早く・手軽に美味しさをお届けするために「粉末」「顆粒」とニーズに即した形状と「フィルム」「スタンドパック」「バルク」等の充填形態に対応し、お客様のご要望に対応しております。2019年の鳥取工場への事業集約により、製販一体となった事業体制を敷き、よりスピードアップした対応を目指しております。
さらに、企業活動における社会的責任の重さを充分認識し、環境保全活動への取り組み、コンプライアンス体制の強化等を推進し、お客様に信頼される企業を目指し、積極的に事業を展開し、社業の発展を図る所存であります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/23 15:00
(注) 1 生産金額は販売価格により算出しております。セグメントの名称 生産金額(百万円) 前年同期比(%) 液体 5,107 102.3 粉体 5,321 106.7 チルド食品 1,918 106.5
(算式) 売上高÷売上数量×生産数量 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ① 製品の製造及び販売2026/06/23 15:00
液体部門、粉体部門、チルド食品部門及び即席麺部門においては、製品の製造及び販売を行っております。当該製品の販売については、出荷時から支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時点で収益を認識しております。
なお、製品の販売のうち、当社が売り戻し義務のある有償受給取引に該当すると判断したものについては、当該取引の対象となる原材料等の仕入価格を除いた対価の純額を収益として認識しております。また、顧客等に支払う販売促進費等の一部を、売上高から控除しております。