太陽化学(2902)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億1976万
- 2009年3月31日 -2.56%
- 2億1414万
- 2010年3月31日 +3.17%
- 2億2093万
- 2010年12月31日 -12.59%
- 1億9312万
- 2011年3月31日 +19.15%
- 2億3010万
- 2011年6月30日 -54.46%
- 1億479万
- 2011年9月30日 +204.86%
- 3億1946万
- 2011年12月31日 -39.33%
- 1億9381万
- 2012年3月31日 +19.73%
- 2億3205万
- 2012年6月30日 -59.58%
- 9378万
- 2012年9月30日 +248.38%
- 3億2674万
- 2012年12月31日 -36.4%
- 2億782万
- 2013年3月31日 +11.13%
- 2億3094万
- 2013年6月30日 -59.64%
- 9321万
- 2013年9月30日 +229.21%
- 3億685万
- 2013年12月31日 -44.36%
- 1億7074万
- 2014年3月31日 +36.66%
- 2億3333万
- 2014年6月30日 -58.57%
- 9666万
- 2014年9月30日 +219.93%
- 3億924万
- 2014年12月31日 -44.27%
- 1億7233万
- 2015年3月31日 +38.5%
- 2億3869万
- 2015年6月30日 -54.72%
- 1億807万
- 2015年9月30日 +216.21%
- 3億4175万
- 2015年12月31日 -37.83%
- 2億1248万
- 2016年3月31日 +13.34%
- 2億4082万
- 2016年6月30日 -47.5%
- 1億2642万
- 2016年9月30日 +193.7%
- 3億7131万
- 2016年12月31日 -27.73%
- 2億6833万
- 2017年3月31日 -11.22%
- 2億3823万
- 2017年6月30日 -37.8%
- 1億4819万
- 2017年9月30日 +189.78%
- 4億2943万
- 2017年12月31日 -21.52%
- 3億3701万
- 2018年3月31日 -29.94%
- 2億3610万
- 2018年6月30日 -36.46%
- 1億5003万
- 2018年9月30日 +188.23%
- 4億3242万
- 2018年12月31日 -7.88%
- 3億9834万
- 2019年3月31日 -41.74%
- 2億3208万
- 2019年6月30日 -23.58%
- 1億7737万
- 2019年9月30日 +173.52%
- 4億8515万
- 2019年12月31日 -9.87%
- 4億3725万
- 2020年3月31日 -45.44%
- 2億3857万
- 2020年6月30日 -26.48%
- 1億7541万
- 2020年9月30日 +173.17%
- 4億7916万
- 2020年12月31日 -10.22%
- 4億3020万
- 2021年3月31日 -43.79%
- 2億4183万
- 2021年6月30日 -24.05%
- 1億8366万
- 2021年9月30日 +188.53%
- 5億2993万
- 2021年12月31日 -3.12%
- 5億1340万
- 2022年3月31日 -55.78%
- 2億2703万
- 2022年6月30日 -25.5%
- 1億6914万
- 2022年9月30日 +168.63%
- 4億5438万
- 2022年12月31日 -18.91%
- 3億6845万
- 2023年3月31日 -37.29%
- 2億3106万
- 2023年6月30日 -24.48%
- 1億7451万
- 2023年9月30日 +178.19%
- 4億8547万
- 2023年12月31日 -10.13%
- 4億3628万
- 2024年3月31日 -37.33%
- 2億7341万
- 2024年6月30日 -5.16%
- 2億5931万
- 2024年9月30日 +120.7%
- 5億7229万
- 2024年12月31日 -3.58%
- 5億5178万
- 2025年3月31日 -48.3%
- 2億8525万
- 2025年6月30日 +14.57%
- 3億2680万
- 2025年9月30日 +130.62%
- 7億5366万
- 2025年12月31日 +1.89%
- 7億6791万
- 2026年3月31日 -52.01%
- 3億6852万
- 2026年6月30日 +4.78%
- 3億8615万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1976万
- 2009年3月31日 -2.56%
- 2億1414万
- 2010年3月31日 +2.64%
- 2億1978万
- 2011年3月31日 +4.21%
- 2億2903万
- 2012年3月31日 +0.65%
- 2億3053万
- 2013年3月31日 -0.22%
- 2億3002万
- 2014年3月31日 +0.98%
- 2億3228万
- 2015年3月31日 +2.46%
- 2億3800万
- 2016年3月31日 +0.81%
- 2億3992万
- 2017年3月31日 -1.1%
- 2億3727万
- 2018年3月31日 -1%
- 2億3490万
- 2019年3月31日 -3.14%
- 2億2754万
- 2020年3月31日 +4.32%
- 2億3737万
- 2021年3月31日 -3.01%
- 2億3023万
- 2022年3月31日 -1.91%
- 2億2583万
- 2023年3月31日 +1.78%
- 2億2986万
- 2024年3月31日 +1.09%
- 2億3237万
- 2025年3月31日 +0.65%
- 2億3387万
- 2026年3月31日 +5.53%
- 2億4681万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 2,090,897千円 2,285,279千円 賞与引当金繰入額 172,355千円 202,126千円 役員退職引当金繰入額 20,643千円 38,529千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
また、在外連結子会社は、主に国際会計基準に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物7年~50年、機械装置及び運搬具4年~17年、工具、器具及び備品3年~10年であります。2026/06/24 10:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 10:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 25,544 11,890 12,594 24,840 賞与引当金 233,875 246,818 233,875 246,818 役員退職慰労引当金 551,316 38,529 286,180 303,665 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 6,922千円 85,167千円 賞与引当金 72,493千円 78,685千円 棚卸資産評価損 7,638千円 13,171千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 6,922千円 85,167千円 賞与引当金 72,493千円 78,685千円 連結会社間内部利益消去 135,607千円 221,288千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 引当金2026/06/24 10:00
貸倒引当金は、債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により計上しております。なお、貸倒懸念債権については、個別に回収可能性を勘案した上で、回収不能見込額を計上しております。賞与引当金は、従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。役員退職慰労引当金は、役員退職慰労金規程に基づく期末要支給額を計上しております。
退職給付に係る会計処理の方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、原材料、仕掛品…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品……………………最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物15年~50年、構築物7年~50年、機械及び装置4年~17年、車両運搬具4年~6年、工具、器具及び備品3年~10年であります。2026/06/24 10:00