B-Rサーティワンアイスクリーム（2268）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2022年3月31日: 20億5539万
2022年6月30日 -1.81%: 20億1821万
2022年9月30日 -1.82%: 19億8155万
2022年12月31日 -0.65%: 19億6866万
2023年3月31日 -1.93%: 19億3068万
2023年6月30日 -0.54%: 19億2025万
2023年9月30日 -1.99%: 18億8202万
2023年12月31日 -1.98%: 18億4470万
2024年3月31日 -2.03%: 18億734万
2024年6月30日 -2.14%: 17億6860万
2024年9月30日 -1.83%: 17億3631万
2024年12月31日 -1.97%: 17億217万
2025年3月31日 -2.22%: 16億6440万
2025年6月30日 +0.06%: 16億6542万
2025年9月30日 -2.22%: 16億2844万
2025年12月31日 +75.11%: 28億5152万

個別

2008年12月31日: 4億4608万
2009年12月31日 +0.26%: 4億4722万
2010年12月31日 -1.99%: 4億3832万
2011年3月31日 +2.28%: 4億4832万
2011年6月30日 -0.71%: 4億4513万
2011年9月30日 -1.51%: 4億3843万
2011年12月31日 -1.93%: 4億2995万
2012年3月31日 +75.96%: 7億5655万
2012年6月30日 -1.3%: 7億4673万
2012年9月30日 -0.54%: 7億4272万
2012年12月31日 -1.49%: 7億3165万
2013年3月31日 -1.51%: 7億2060万
2013年6月30日 +8.63%: 7億8278万
2013年9月30日 -0.32%: 7億8026万
2013年12月31日 -1.54%: 7億6824万
2014年3月31日 -1.61%: 7億5590万
2014年6月30日 +1.28%: 7億6557万
2014年9月30日 +2.93%: 7億8798万
2014年12月31日 +185.56%: 22億5016万
2015年3月31日 +1.54%: 22億8483万
2015年6月30日 +9.23%: 24億9582万
2015年9月30日 -0.89%: 24億7353万
2015年12月31日 +0.79%: 24億9311万
2016年3月31日 -1.36%: 24億5913万
2016年6月30日 -0.16%: 24億5511万
2016年9月30日 -1.34%: 24億2213万
2016年12月31日 -1.11%: 23億9519万
2017年3月31日 +0.68%: 24億1159万
2017年6月30日 -1.11%: 23億8470万
2017年9月30日 -2.09%: 23億3494万
2017年12月31日 +7.73%: 25億1545万
2018年3月31日 -0.21%: 25億1024万
2018年6月30日 -1.44%: 24億7407万
2018年9月30日 -1.45%: 24億3828万
2018年12月31日 +0.31%: 24億4586万
2019年3月31日 -1.37%: 24億1234万
2019年6月30日 -1.06%: 23億8688万
2019年9月30日 -0.74%: 23億6914万
2019年12月31日 -1.68%: 23億2940万
2020年3月31日 -1.6%: 22億9202万
2020年6月30日 -1.73%: 22億5233万
2020年9月30日 -1.72%: 22億1362万
2020年12月31日 -0.44%: 22億394万
2021年3月31日 -1.77%: 21億6502万
2021年6月30日 -1.43%: 21億3396万
2021年9月30日 -1.82%: 20億9511万
2021年12月31日 -1.57%: 20億6227万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械及び装置 10年

2026/03/16 13:30

#2 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額は、主に神戸三木工場の増設に伴うものであります。2026/03/16 13:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15～38年
機械及び装置	10年
賃貸店舗用設備	6～15年

(2) 自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)による定額法

2026/03/16 13:30