- 2910
- 2026/08/28
- 時価
- 383億円
- PER 予
- 119.43倍
- 2010年以降
- 10.75-422.93倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.6-2.33倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.68%
- ROE 予
- 1.09%
- ROA 予
- 0.9%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ロック・フィールド(2910)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年4月30日
- 5億2000万
- 2009年4月30日 +3.65%
- 5億3900万
- 2010年4月30日 +26.53%
- 6億8200万
- 2013年4月30日 -27.86%
- 4億9200万
- 2013年7月31日 -47.36%
- 2億5900万
- 2013年10月31日 +95.75%
- 5億700万
- 2014年1月31日 -50.1%
- 2億5300万
- 2014年4月30日 +95.26%
- 4億9400万
- 2014年7月31日 -47.37%
- 2億6000万
- 2014年10月31日 +94.62%
- 5億600万
- 2015年1月31日 -50%
- 2億5300万
- 2015年4月30日 +94.86%
- 4億9300万
- 2015年7月31日 -36.92%
- 3億1100万
- 2015年10月31日 +94.53%
- 6億500万
- 2016年1月31日 -41.32%
- 3億5500万
- 2016年4月30日 +86.76%
- 6億6300万
- 2016年7月31日 -60.94%
- 2億5900万
- 2016年10月31日 +114.29%
- 5億5500万
- 2017年1月31日 -35.86%
- 3億5600万
- 2017年4月30日 +103.65%
- 7億2500万
- 2017年7月31日 -54.07%
- 3億3300万
- 2017年10月31日 +74.17%
- 5億8000万
- 2018年1月31日 -43.62%
- 3億2700万
- 2018年4月30日 +54.43%
- 5億500万
- 2018年7月31日 -42.97%
- 2億8800万
- 2018年10月31日 +91.32%
- 5億5100万
- 2019年1月31日 -49.18%
- 2億8000万
- 2019年4月30日 +92.5%
- 5億3900万
- 2019年7月31日 -46.75%
- 2億8700万
- 2019年10月31日 +93.73%
- 5億5600万
- 2020年1月31日 -49.46%
- 2億8100万
- 2020年4月30日 +79.72%
- 5億500万
- 2020年7月31日 -42.97%
- 2億8800万
- 2020年10月31日 +94.79%
- 5億6100万
- 2021年1月31日 -49.55%
- 2億8300万
- 2021年4月30日 +124.38%
- 6億3500万
- 2021年7月31日 -54.96%
- 2億8600万
- 2021年10月31日 +95.45%
- 5億5900万
- 2022年1月31日 -32.74%
- 3億7600万
- 2022年4月30日 +92.29%
- 7億2300万
- 2022年7月31日 -56.57%
- 3億1400万
- 2022年10月31日 +92.36%
- 6億400万
- 2023年1月31日 -32.95%
- 4億500万
- 2023年4月30日 +93.58%
- 7億8400万
- 2023年7月31日 -59.95%
- 3億1400万
- 2023年10月31日 +93.63%
- 6億800万
- 2024年1月31日 -32.89%
- 4億800万
- 2024年4月30日 +93.14%
- 7億8800万
- 2024年7月31日 -58.38%
- 3億2800万
- 2024年10月31日 +90.24%
- 6億2400万
- 2025年1月31日 -32.69%
- 4億2000万
- 2025年4月30日 +91.67%
- 8億500万
- 2025年7月31日 -59.01%
- 3億3000万
- 2025年10月31日 +90.61%
- 6億2900万
- 2026年1月31日 -32.43%
- 4億2500万
- 2026年4月30日 +89.65%
- 8億600万
個別
- 2008年4月30日
- 5億2000万
- 2009年4月30日 +3.65%
- 5億3900万
- 2010年4月30日 +26.53%
- 6億8200万
- 2010年10月31日 -28.74%
- 4億8600万
- 2011年1月31日 -49.38%
- 2億4600万
- 2011年4月30日 +97.15%
- 4億8500万
- 2011年7月31日 -46.39%
- 2億6000万
- 2011年10月31日 +95.77%
- 5億900万
- 2012年1月31日 -49.51%
- 2億5700万
- 2012年4月30日 +94.55%
- 5億
- 2012年7月31日 -47.4%
- 2億6300万
- 2012年10月31日 +92.78%
- 5億700万
- 2013年1月31日 -50.1%
- 2億5300万
- 2013年4月30日 +94.47%
- 4億9200万
- 2014年4月30日 +0.41%
- 4億9400万
- 2015年4月30日 -0.2%
- 4億9300万
- 2016年4月30日 +34.48%
- 6億6300万
- 2017年4月30日 +9.35%
- 7億2500万
- 2018年4月30日 -30.34%
- 5億500万
- 2019年4月30日 +6.73%
- 5億3900万
- 2020年4月30日 -6.31%
- 5億500万
- 2021年4月30日 +25.74%
- 6億3500万
- 2022年4月30日 +13.86%
- 7億2300万
- 2023年4月30日 +8.44%
- 7億8400万
- 2024年4月30日 +0.51%
- 7億8800万
- 2025年4月30日 +2.16%
- 8億500万
- 2026年4月30日 +0.12%
- 8億600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/07/27 13:07
前連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当連結会計年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) 給料及び賞与 10,600 10,839 賞与引当金繰入額 593 590 ポイント引当金繰入額 21 △111 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械装置及び運搬具 5年~10年2026/07/27 13:07 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/07/27 13:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 31 - - 31 賞与引当金 805 806 805 806 ポイント引当金 159 2 159 2 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/27 13:07
(表示方法の変更)前事業年度(2025年4月30日) 当事業年度(2026年4月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 246百万円 253百万円 未払事業税 30 38
連結財務諸表「注記事項(税効果会計関係)」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/07/27 13:07
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年4月30日) 当連結会計年度(2026年4月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 246百万円 253百万円 未払事業税 30 38
前連結会計年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「ポイント引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品・・・主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収
益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並び
に2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/07/27 13:07建物 10年~50年 構築物 7年~50年 機械及び装置 10年 工具、器具及び備品 5年~6年