- 2916
- 2026/09/04
- 時価
- 84億円
- PER 予
- 11.86倍
- 2010年以降
- 9.28-197.06倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.41-1.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.01%
- ROE 予
- 5.61%
- ROA 予
- 3.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 73億255万
- 2015年3月31日 +7.62%
- 78億5884万
個別
- 2014年3月31日
- 57億4808万
- 2015年3月31日 +11.45%
- 64億614万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/26 9:11
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 9:11
(イ) 有形固定資産
主として、粉末製品部門における包装加工設備及びコンピュータ端末機(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)………………定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~31年
構築物 15年~30年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)………………定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 9:11 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/26 9:11前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 342千円 1,442千円 機械装置及び運搬具 109 2,107 廃棄費用 10,073 6,796 計 10,525 10,346 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 有形固定資産の保険差益による圧縮記帳額は次のとおりであります。2015/06/26 9:11
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 9:11
(単位:千円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/26 9:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 123,576千円 135,762千円 固定資産-繰延税金資産 292,203 196,691
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、84億2百万円(前連結会計年度末は82億52百万円)となり1億49百万円増加しました。その主なものは、仕掛品の増加(96百万円)等であります。2015/06/26 9:11
② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、78億58百万円(前連結会計年度末は73億2百万円)となり5億56百万円増加しました。その主なものは、有形固定資産の増加(3億49百万円)等であります。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2015/06/26 9:11
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 期首残高 50,764千円 51,175千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 411 343 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社のうち、㈱東北センバ保有の大館工場については定額法、それ以外は定率法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15年~31年
機械装置及び運搬具 4年~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 9:11 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2015/06/26 9:11
前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 1,151,296 1,339,421 固定資産合計 885,766 971,026