2925 ピックルスコーポレーション

2925
2022/08/29
時価
151億円
PER 予
8.6倍
2010年以降
2.38-17.37倍
(2010-2022年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.22-1.79倍
(2010-2022年)
配当 予
1.7%
ROE 予
10.5%
ROA 予
6.7%
資料
Link
CSV,JSON

有価証券報告書-第41期(平成28年3月1日-平成29年2月28日)

【提出】
2017年5月30日 14:10
【資料】
有価証券報告書-第41期(平成28年3月1日-平成29年2月28日)
【短信】
平成29年2月期決算短信〔日本基準〕(連結)
【閲覧】

遡及修正等

最新の報告書に異なる数値の提出を確認しました。
詳しく知りたい方は下記リンク先の主要な経営指標等もしくは各種財務諸表を参照ください。

有価証券報告書-第45期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)PDFをみる
投資活動によるキャッシュ・フロー(連結)-14億905万→-14億900万

連結決算

キャッシュ・フロー計算書(千円)
勘定科目自 2015年3月1日
至 2016年2月29日
自 2016年3月1日
至 2017年2月28日
営業活動によるキャッシュ・フロー
税引前当年度純利益1,116,073921,342
減価償却費534,722523,223
固定資産処分損益(△は益)6,8816,976
減損損失18,197
補助金収入-34,124-78,676
関係会社株式売却損益(△は益)3,695
のれん償却額3,71994,374
貸倒引当金の増減額(△は減少)-85-754
賞与引当金の増減額(△は減少)8,3313,375
役員賞与引当金の増減額(△は減少)1,6303,950
退職給付に係る負債の増減額(△は減少)32,99118,055
役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)-142,992
負ののれん償却額-37,540-37,540
負ののれん発生益-117,361
持分法による投資損益(△は益)23,842-4,781
受取利息及び受取配当金-6,615-6,271
支払利息15,17810,784
売上債権の増減額(△は増加)226,92876,880
たな卸資産の増減額(△は増加)5,724-33,174
仕入債務の増減額(△は減少)-10,904120,679
その他122,627-50,961
小計1,752,7231,585,677
利息及び配当金の受取額7,3157,321
利息の支払額-15,416-10,686
法人税等の支払額-479,860-504,325
補助金の受取額21,09722,603
営業活動によるキャッシュ・フロー1,285,8601,100,590
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出-249,534-538,966
有形固定資産の売却による収入1,6923,440
無形固定資産の取得による支出-6,993-20,985
補助金による収入13,02756,073
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出-840,990
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入250,859
子会社株式の取得による支出-26,400
定期預金の払戻による収入110,41310,158
投資有価証券の取得による支出-6,790-7,825
関係会社株式の売却による収入7,803
その他-137-69,959
投資活動によるキャッシュ・フロー93,941-1,409,056
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額(△は減少)-50,000-300,000
長期借入れによる収入900,000950,000
長期借入金の返済による支出-1,161,115-1,231,925
リース債務の返済による支出-57,706-40,610
自己株式の取得による支出-48
自己株式の売却による収入451,7401,046,631
配当金の支払額-69,910-85,648
子会社の自己株式の取得による支出-40,800
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出-103,000
財務活動によるキャッシュ・フロー13,008194,599
現金及び現金同等物の増減額(△は減少)1,392,810-113,866
現金及び現金同等物の四半期末残高2,926,4142,812,547