エバラ食品工業(2819)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 27億417万
- 2009年3月31日 -36.9%
- 17億627万
- 2009年12月31日
- -12億6896万
- 2010年3月31日
- 17億301万
- 2010年6月30日 -85.33%
- 2億4974万
- 2010年9月30日 +167.84%
- 6億6892万
- 2010年12月31日
- -9億2296万
- 2011年3月31日
- 24億7766万
- 2011年6月30日 -75.51%
- 6億687万
- 2011年9月30日 +71.47%
- 10億4062万
- 2011年12月31日
- -8億8541万
- 2012年3月31日
- 13億1207万
- 2012年6月30日
- -13億5233万
- 2012年9月30日
- -11億7654万
- 2012年12月31日
- -11億5088万
- 2013年3月31日
- 3億9593万
- 2013年6月30日
- -4億8583万
- 2013年9月30日
- 22億1692万
- 2013年12月31日
- -2億150万
- 2014年3月31日
- 39億5800万
- 2014年6月30日
- -8604万
- 2014年9月30日
- 2億7556万
- 2014年12月31日
- -24億4381万
- 2015年3月31日
- 21億589万
- 2015年6月30日 -97.29%
- 5700万
- 2015年9月30日 +128.07%
- 1億3000万
- 2015年12月31日
- -26億6600万
- 2016年3月31日
- 13億1000万
- 2016年6月30日 -28.85%
- 9億3200万
- 2016年9月30日 +17.7%
- 10億9700万
- 2016年12月31日
- -15億5900万
- 2017年3月31日
- 29億1000万
- 2017年6月30日 -93.33%
- 1億9400万
- 2017年9月30日
- -24億4900万
- 2017年12月31日 -11.84%
- -27億3900万
- 2018年3月31日
- -500万
- 2018年6月30日
- 2億6000万
- 2018年9月30日 +163.08%
- 6億8400万
- 2018年12月31日 -25.44%
- 5億1000万
- 2019年3月31日 +685.29%
- 40億500万
- 2019年6月30日
- -12億1200万
- 2019年9月30日
- 10億700万
- 2019年12月31日
- -13億2900万
- 2020年3月31日
- 28億7600万
- 2020年6月30日 -56.19%
- 12億6000万
- 2020年9月30日 +51.35%
- 19億700万
- 2020年12月31日
- -4億1400万
- 2021年3月31日
- 47億3500万
- 2021年6月30日 -90.92%
- 4億3000万
- 2021年9月30日 +55.35%
- 6億6800万
- 2021年12月31日
- -17億8000万
- 2022年3月31日
- 33億2600万
- 2022年6月30日 -70.63%
- 9億7700万
- 2022年9月30日 -16.27%
- 8億1800万
- 2022年12月31日
- -18億
- 2023年3月31日
- 28億1400万
- 2023年6月30日 -81.73%
- 5億1400万
- 2023年9月30日
- -19億4500万
- 2023年12月31日 -33.98%
- -26億600万
- 2024年3月31日
- 7億6700万
- 2024年6月30日
- -5億5200万
- 2024年9月30日
- 25億7300万
- 2024年12月31日
- -4億1500万
- 2025年3月31日
- 45億3300万
- 2025年9月30日 -65.67%
- 15億5600万
- 2025年12月31日
- -13億8600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2025/06/26 10:03
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果獲得した資金は、45億33百万円(前年同期は7億67百万円の獲得)となりました。これは主に、法人税等の支払額8億39百万円及び仕入債務の減少額5億70百万円により減少したものの、前連結会計年度の末日が金融機関の休日であったことによる売上債権の減少額25億64百万円、税金等調整前当期純利益による20億82百万円獲得及び減価償却費14億89百万円により増加したものであります。