有価証券報告書-第13期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法
建物以外
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び附属設備 3～22年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
のれん 10年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。