建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 110億6900万
- 2009年3月31日 +3.45%
- 114億5100万
- 2010年3月31日 -3.46%
- 110億5500万
- 2011年3月31日 -3.21%
- 107億
- 2012年3月31日 +0.19%
- 107億2000万
- 2013年3月31日 -6.85%
- 99億8600万
- 2014年3月31日 +10.98%
- 110億8200万
- 2015年3月31日 -4.56%
- 105億7700万
- 2016年3月31日 +1.17%
- 107億100万
- 2017年3月31日 -2.58%
- 104億2500万
- 2018年3月31日 +3.17%
- 107億5500万
- 2019年3月31日 +4.58%
- 112億4800万
- 2020年3月31日 -5.17%
- 106億6600万
- 2021年3月31日 +11.78%
- 119億2200万
- 2022年3月31日 -7.67%
- 110億800万
- 2023年3月31日 +16.98%
- 128億7700万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- BELS:建築物省エネルギー性能表示制度 省エネルギー性能を客観的に評価し、5段階の星マークで表示。2023/06/26 9:58
ZEB:ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング。建物で消費する一次エネルギー収支をゼロにすることを目指した建物。
[CO2 削減実績(Scope1,2)] - #2 主要な設備の状況
- 6.土地欄の[ ]内には、提出会社からの賃借面積を、⦅ ⦆内には連結会社以外からの賃借面積を外書しております。2023/06/26 9:58
7.上表設備のほかに、建物(当社大阪本社事務所ほか)6千㎡を賃借しております。
8.従業員数には、臨時従業員は含まれておりません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/26 9:58
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 3~15年 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (不動産関連分野)2023/06/26 9:58
連結子会社では、日本の顧客に対して、顧客との契約に基づき、公共複合施設の整備事業を行い、完成した建物等を顧客に引き渡す履行義務を負っています。当該契約については、一定の期間にわたり履行義務が充足されるものであると判断し、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を認識しております。進捗度の見積りの方法は、工事原価総額に対する発生原価の割合(インプット法)で算出しております。
(スポーツクラブ分野) - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/26 9:58
(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 3,936 百万円 94 百万円 機械装置及び運搬具 4 13 - #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳2023/06/26 9:58
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 679 百万円 586 百万円 機械装置及び運搬具 62 124 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産の額2023/06/26 9:58
(2) 担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 903 百万円 836 百万円 土地 532 532
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- プラスチックカンパニー:プラスチックフィルム生産設備増強2023/06/26 9:58
建物2,704、構築物247、機械及び装置184、工具、器具及び備品36、ソフトウエア12
エンプラ事業部:エンジニアリングプラスチックス生産設備増強、事務所棟新設 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態の概況2023/06/26 9:58
総資産は165,927百万円となり、前連結会計年度末に比べ7,710百万円増加しました。主な増加要因は、プラスチックフィルム分野でのサーキュラーファクトリー(資源循環型工場)建設等による建物及び構築物(純額)の増加2,792百万円、商品及び製品の増加2,753百万円、流動資産その他の増加2,073百万円(未収入金等)、原材料及び貯蔵品の増加1,424百万円、退職給付に係る資産の増加1,116百万円であり、主な減少要因は現金及び預金の減少2,922百万円、繰延税金資産の減少1,232百万円であります。
負債は48,235百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,810百万円増加しました。主な増加要因は、長短借入金の増加5,416百万円、支払手形及び買掛金の増加1,082百万円であり、主な減少要因は、未払法人税等の減少1,875百万円、固定負債その他の減少1,020百万円(長期リース債務等)であります。