グンゼ（3002）の建物の推移 - 通期

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

※2 BELS:建築物省エネルギー性能表示制度 省エネルギー性能を客観的に評価し、5段階の星マークで表示
※3 ZEB:ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング。建物で消費する一次エネルギー収支をゼロにすることを目指した建物
[Scope1,2(※4) 削減目標及び計画]

2026/06/24 13:42

#2 主要な設備の状況

6.土地欄の[ ]内には、提出会社からの賃借面積を、⦅ ⦆内には連結会社以外からの賃借面積を外書しております。
7.上表設備のほかに、建物(当社大阪本社事務所ほか)6千㎡を賃借しております。
8.従業員数には、臨時従業員は含まれておりません。

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#3 事業構造改善費用の注記（連結）

なお、事業構造改善費用には以下の減損損失を含めております。

用途	場所	種類	金額(百万円)
アパレル事業用資産	兵庫県朝来市ほか3か所	建物及び構築物	853
		機械装置及び運搬具	250
		工具、器具及び備品	9
		ソフトウエアほか	4
	計		1,118

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
アパレル事業用資産については生産・物流拠点の集約・再編の意思決定に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、回収可能価額を零として評価しております。

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#4 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年

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#5 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	△205	百万円	△0	百万円
機械装置及び運搬具	6		2

(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

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#6 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	344	百万円	206	百万円
機械装置及び運搬具	50		107

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#7 担保に供している資産の注記（連結）

① 担保に供している資産の額

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
建物	706	百万円	641	百万円
土地	532		532

② 担保付債務

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

プラスチックカンパニー:プラスチックフィルム生産設備更新
建物83、構築物4、機械及び装置234、車両運搬具4、工具、器具及び備品24
エンプラ事業部:エンジニアリングプラスチックス生産設備増強

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#9 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。

用途	場所	種類	金額(百万円)
アパレル事業用資産(レッグウエア)	宮崎県小林市ほか1か所	建物及び構築物	80
		機械装置及び運搬具	161
		土地	95
		ソフトウエアほか	95
	計		432

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
アパレル事業用資産については収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は固定資産税評価額等に合理的な調整を行って算出した金額を使用しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。

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#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

② 財政状態の概況
総資産は153,612百万円となり、前連結会計年度末に比べ6,064百万円減少しました。主な増加要因は、エンジニアリングプラスチックスおよびメディカルの工場増築等による建物及び構築物(純額)の増加3,540百万円及び退職給付に係る資産の増加3,289百万円であり、主な減少要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の減少2,455百万円、商品及び製品の減少5,128百万円及び建設仮勘定の減少2,748百万円であります。
負債は39,865百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,170百万円増加しました。主な増加要因は、コマーシャル・ペーパーを含む長短借入金の増加4,991百万円であり、主な減少要因は、流動負債その他の減少1,579百万円(未払金等)、退職給付に係る負債の減少1,529百万円であります。

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