3002 グンゼ

3002
2024/03/28
時価
937億円
PER 予
19.08倍
2010年以降
赤字-112.58倍
(2010-2023年)
PBR
0.77倍
2010年以降
0.37-1.27倍
(2010-2023年)
配当 予
2.77%
ROE 予
4.02%
ROA 予
2.88%
資料
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建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
110億6900万
2009年3月31日 +3.45%
114億5100万
2010年3月31日 -3.46%
110億5500万
2011年3月31日 -3.21%
107億
2012年3月31日 +0.19%
107億2000万
2013年3月31日 -6.85%
99億8600万
2014年3月31日 +10.98%
110億8200万
2015年3月31日 -4.56%
105億7700万
2016年3月31日 +1.17%
107億100万
2017年3月31日 -2.58%
104億2500万
2018年3月31日 +3.17%
107億5500万
2019年3月31日 +4.58%
112億4800万
2020年3月31日 -5.17%
106億6600万
2021年3月31日 +11.78%
119億2200万
2022年3月31日 -7.67%
110億800万
2023年3月31日 +16.98%
128億7700万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
BELS:建築物省エネルギー性能表示制度 省エネルギー性能を客観的に評価し、5段階の星マークで表示。
ZEB:ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング。建物で消費する一次エネルギー収支をゼロにすることを目指した建物
[CO2 削減実績(Scope1,2)]
2023/06/26 9:58
#2 主要な設備の状況
6.土地欄の[ ]内には、提出会社からの賃借面積を、⦅ ⦆内には連結会社以外からの賃借面積を外書しております。
7.上表設備のほかに、建物(当社大阪本社事務所ほか)6千㎡を賃借しております。
8.従業員数には、臨時従業員は含まれておりません。
2023/06/26 9:58
#3 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 3~15年
2023/06/26 9:58
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(不動産関連分野)
連結子会社では、日本の顧客に対して、顧客との契約に基づき、公共複合施設の整備事業を行い、完成した建物等を顧客に引き渡す履行義務を負っています。当該契約については、一定の期間にわたり履行義務が充足されるものであると判断し、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を認識しております。進捗度の見積りの方法は、工事原価総額に対する発生原価の割合(インプット法)で算出しております。
(スポーツクラブ分野)
2023/06/26 9:58
#5 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物3,936百万円94百万円
機械装置及び運搬具413
(注)同一物件の売却により発生した売却益と売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。
2023/06/26 9:58
#6 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内訳
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物679百万円586百万円
機械装置及び運搬具62124
2023/06/26 9:58
#7 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産の額
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物903百万円836百万円
土地532532
(2) 担保付債務
2023/06/26 9:58
#8 有形固定資産等明細表(連結)
プラスチックカンパニー:プラスチックフィルム生産設備増強
建物2,704、構築物247、機械及び装置184、工具、器具及び備品36、ソフトウエア12
エンプラ事業部:エンジニアリングプラスチックス生産設備増強、事務所棟新設
2023/06/26 9:58
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
② 財政状態の概況
総資産は165,927百万円となり、前連結会計年度末に比べ7,710百万円増加しました。主な増加要因は、プラスチックフィルム分野でのサーキュラーファクトリー(資源循環型工場)建設等による建物及び構築物(純額)の増加2,792百万円、商品及び製品の増加2,753百万円、流動資産その他の増加2,073百万円(未収入金等)、原材料及び貯蔵品の増加1,424百万円、退職給付に係る資産の増加1,116百万円であり、主な減少要因は現金及び預金の減少2,922百万円、繰延税金資産の減少1,232百万円であります。
負債は48,235百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,810百万円増加しました。主な増加要因は、長短借入金の増加5,416百万円、支払手形及び買掛金の増加1,082百万円であり、主な減少要因は、未払法人税等の減少1,875百万円、固定負債その他の減少1,020百万円(長期リース債務等)であります。
2023/06/26 9:58