有価証券報告書-第129期(2024/04/01-2025/03/31)

※7 減損損失
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。

用途	場所	種類	金額(百万円)
アパレル事業用資産	インドネシア	機械装置及び運搬具ほか	47
電子部品事業用資産	京都府亀岡市	ソフトウエアほか	10
スポーツクラブ施設	愛知県名古屋市ほか1か所	リース資産	1

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
アパレル事業用資産については当社連結子会社であるPT. GUNZE SOCKS INDONESIAの生産終了及び会社清算、電子部品事業用資産については日本と米国のタッチパネル事業の商権譲渡、スポーツクラブ施設については一部店舗閉店の意思決定に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により算定しており、回収可能価額を零として評価しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
減損損失を認識した主要な資産の内訳は、以下のとおりであります。

用途	場所	種類	金額(百万円)
アパレル事業用資産 (レッグウエア)	宮崎県小林市ほか1か所	建物及び構築物	80
		機械装置及び運搬具	161
		土地	95
		ソフトウエアほか	95
	計		432
アパレル事業用資産 (アウターウエア)	大阪市北区ほか11か所	資産除去債務ほか	26

当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
アパレル事業用資産については収益性の低下により、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は固定資産税評価額等に合理的な調整を行って算出した金額を使用しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。