有価証券報告書-第125期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
※6 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
減損損失の主な種類別の内訳
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
スポーツクラブ分野の競争激化に伴い、店舗のうち営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる資産グループについて、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は売却見込額により算定しており、売却見込額を零と見込んでいる場合には、正味売却価額を零として帳簿価額の全額を減額しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
減損損失の主な種類別の内訳
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
スポーツクラブ分野の競争激化に伴い、店舗のうち営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる資産グループについて、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は売却見込額により算定しており、売却見込額を零と見込んでいる場合には、正味売却価額を零として帳簿価額の全額を減額しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 店舗数 | 金額(百万円) |
| 京都府八幡市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物、リース資産ほか | 1 | 502 |
| 富山県富山市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物、リース資産ほか | 2 | 206 |
| 大阪府吹田市 | スポーツクラブ施設 | リース資産ほか | 1 | 83 |
| 岡山県岡山市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物ほか | 1 | 45 |
| 愛知県名古屋市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物ほか | 1 | 29 |
| 計 | 6 | 867 | ||
減損損失の主な種類別の内訳
| 建物及び構築物 | 674 | 百万円 |
| 工具、器具及び備品 | 6 | 〃 |
| リース資産 | 129 | 〃 |
| その他 | 57 | 〃 |
| 計 | 867 | 百万円 |
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
スポーツクラブ分野の競争激化に伴い、店舗のうち営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる資産グループについて、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は売却見込額により算定しており、売却見込額を零と見込んでいる場合には、正味売却価額を零として帳簿価額の全額を減額しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 | 店舗数 | 金額(百万円) |
| 大阪府吹田市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物、リース資産ほか | 1 | 202 |
| 兵庫県神戸市 | スポーツクラブ施設 | 建物及び構築物、リース資産ほか | 1 | 200 |
| 計 | 2 | 402 | ||
減損損失の主な種類別の内訳
| 建物及び構築物 | 354 | 百万円 |
| リース資産 | 34 | 〃 |
| その他 | 13 | 〃 |
| 計 | 402 | 百万円 |
当社グループは、事業用資産については内部管理上採用している区分を基礎として資産のグルーピングを行っております。
スポーツクラブ分野の競争激化に伴い、店舗のうち営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスとなる資産グループについて、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減少額を減損損失として特別損失に計上しております。当該資産の回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額としております。正味売却価額は売却見込額により算定しており、売却見込額を零と見込んでいる場合には、正味売却価額を零として帳簿価額の全額を減額しております。使用価値は将来キャッシュ・フロー(割引率は5.15%)に基づき算定しております。