- 3101
- 2026/09/11
- 時価
- 1442億円
- PER 予
- 20.42倍
- 2010年以降
- 赤字-68.81倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.33-1.35倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.47%
- ROE 予
- 3.29%
- ROA 予
- 1.13%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東洋紡(3101)の短期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 646億7500万
- 2009年3月31日 -11.89%
- 569億8500万
- 2010年3月31日 -4.31%
- 545億2800万
- 2010年12月31日 +1.18%
- 551億7400万
- 2011年3月31日 -9.61%
- 498億7000万
- 2011年6月30日 +2.57%
- 511億5000万
- 2011年9月30日 -0.27%
- 510億1100万
- 2011年12月31日 +3.7%
- 529億
- 2012年3月31日 -2.78%
- 514億3200万
- 2012年6月30日 +0.55%
- 517億1600万
- 2012年9月30日 -1.79%
- 507億9100万
- 2012年12月31日 -0.45%
- 505億6400万
- 2013年3月31日 +1.28%
- 512億1100万
- 2013年6月30日 -1.16%
- 506億1800万
- 2013年9月30日 -0.16%
- 505億3600万
- 2013年12月31日 -0.51%
- 502億7700万
- 2014年3月31日 -8.7%
- 459億300万
- 2014年6月30日 -12.4%
- 402億900万
- 2014年9月30日 +0.75%
- 405億900万
- 2014年12月31日 +0.92%
- 408億8100万
- 2015年3月31日 +0.17%
- 409億4900万
- 2015年6月30日 -1.69%
- 402億5700万
- 2015年9月30日 -0.11%
- 402億1100万
- 2015年12月31日 +0.34%
- 403億4600万
- 2016年3月31日 +0.59%
- 405億8600万
- 2016年6月30日 -1.96%
- 397億8900万
- 2016年9月30日 -0.6%
- 395億5200万
- 2016年12月31日 +1.79%
- 402億6100万
- 2017年3月31日 -0.68%
- 399億8900万
- 2017年6月30日 -17.94%
- 328億1600万
- 2017年9月30日 +1.33%
- 332億5100万
- 2017年12月31日 +0.17%
- 333億600万
- 2018年3月31日 -1.87%
- 326億8200万
- 2018年6月30日 +2.26%
- 334億2200万
- 2018年9月30日 +2.14%
- 341億3700万
- 2018年12月31日 -0.24%
- 340億5400万
- 2019年3月31日 +22.99%
- 418億8200万
- 2019年6月30日 -5.9%
- 394億1300万
- 2019年9月30日 +8.99%
- 429億5800万
- 2019年12月31日 -2.47%
- 418億9600万
- 2020年3月31日 -23.56%
- 320億2700万
- 2020年6月30日 +24.85%
- 399億8500万
- 2020年9月30日 +1.99%
- 407億8100万
- 2020年12月31日 +1.2%
- 412億7100万
- 2021年3月31日 -1.22%
- 407億6700万
- 2021年6月30日 -1.82%
- 400億2400万
- 2021年9月30日 +6.96%
- 428億800万
- 2021年12月31日 +0.77%
- 431億3900万
- 2022年3月31日 -5.9%
- 405億9200万
- 2022年6月30日 +14.86%
- 466億2500万
- 2022年9月30日 +1.85%
- 474億8800万
- 2022年12月31日 -6.32%
- 444億8800万
- 2023年3月31日 +60.93%
- 715億9500万
- 2023年6月30日 -15.38%
- 605億8500万
- 2023年9月30日 -17.53%
- 499億6700万
- 2023年12月31日 +8.24%
- 540億8600万
- 2024年3月31日 +26.44%
- 683億8500万
- 2024年6月30日 +9.33%
- 747億6500万
- 2024年9月30日 -35.22%
- 484億3600万
- 2024年12月31日 +10.46%
- 535億300万
- 2025年3月31日 -0.86%
- 530億4300万
- 2025年9月30日 -4.36%
- 507億2800万
- 2025年12月31日 -0.52%
- 504億6400万
- 2026年3月31日 +8.39%
- 547億
- 2026年6月30日 +9.51%
- 599億300万
個別
- 2008年3月31日
- 492億1500万
- 2009年3月31日 -20.22%
- 392億6500万
- 2010年3月31日 +34.76%
- 529億1500万
- 2011年3月31日 -10.03%
- 476億500万
- 2012年3月31日 +2.47%
- 487億7900万
- 2013年3月31日 -1.79%
- 479億500万
- 2014年3月31日 -12.98%
- 416億8500万
- 2015年3月31日 -14.39%
- 356億8500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 356億8500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 356億8500万
- 2018年3月31日 -20.04%
- 285億3500万
- 2019年3月31日 +24.69%
- 355億7900万
- 2020年3月31日 -30.66%
- 246億7200万
- 2021年3月31日 +48.12%
- 365億4400万
- 2022年3月31日 -5.62%
- 344億9200万
- 2023年3月31日 +90.51%
- 657億1000万
- 2024年3月31日 -19.04%
- 532億
- 2025年3月31日 -13.53%
- 460億
- 2026年3月31日 +6.49%
- 489億8400万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/23 17:00
(注)1.「平均利率」については、当期末の借入金等残高に対する加重平均利率を記載しています。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 53,043 54,700 1.34 - 1年内に返済予定の長期借入金 11,684 12,426 0.60 -
2.リース債務の平均利率については、リース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、記載していません。 - #2 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- 当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行3行とコミットメントライン契約を締結しています。当連結会計年度末におけるコミットメントライン契約に係る借入未実行残高等は次のとおりです。2026/06/23 17:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) コミットメントラインの総額 17,500百万円 17,500百万円 借入実行残高 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、2025中期経営計画(2022~2025年度)期間において、主にフィルム事業とライフサイエンス事業をはじめとする成長事業へ積極的に大型投資を実施してきました。今後、この大型投資の効果を、収益として着実に実現させていきます。2030中期経営計画(2026~2030年度)においては、事業ポートフォリオにおける重点・育成事業を中心に投資を行っていきます。投資にあたっては、原則として自己資金を基本としつつ、資金調達手段の多様性を確保し、事業環境や財務状況等を踏まえた柔軟な対応を行います。同時に、財務体質の改善および財務健全性の維持を重要な経営課題と位置づけ、規律ある財務運営を継続していきます。具体的な財務指標としては、D/Eレシオは1.2倍未満、Net Debt/EBITDA倍率は4倍未満を目標として掲げ、管理を行っていく方針です。2026/06/23 17:00
また、マーケット環境の一時的な変化など、不測の事態への対応手段確保のため、当連結会計年度末において、複数の金融機関との間で合計17,500百万円のコミットメントライン契約を締結しています。(借入未実行残高17,500百万円)。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は主に当社の事業に関連する取引先企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されています。当社は、定期的に時価や発行体(取引先企業)の財務状況等を把握し、中長期的な企業価値向上の効果や経済合理性など様々な観点から継続保有の意義を定期的に検証することにより、保有状況を継続的に見直しています。2026/06/23 17:00
短期借入金およびコマーシャル・ペーパーは主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金および社債は主に設備投資と投融資に係る資金調達です。
デリバティブ取引の執行・管理にあたっては、当社グループの規程に従い、①リスク管理方針の策定(財務統括役員)、②取引の実行とポジションの管理(財務部)、③金融商品の評価と会計処理(経理部)というそれぞれの機能を分散させ相互牽制を図っています。当社グループの取引全体のポジション管理は財務部が行っており、管理結果は財務統括役員に適正に報告されています。また、当社グループのデリバティブ取引の契約先はいずれも信用度の高い金融機関に限定しており、いかなる契約相手による契約不履行も予期していません。