東洋紡(3101)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 89億900万
- 2008年3月31日 -76.32%
- 21億1000万
- 2009年3月31日
- -16億2300万
- 2010年3月31日
- -5億8400万
- 2011年3月31日
- 3億500万
- 2012年3月31日 +240.33%
- 10億3800万
- 2013年3月31日 +171.19%
- 28億1500万
- 2014年3月31日 +40.46%
- 39億5400万
- 2015年3月31日 +80.22%
- 71億2600万
- 2016年3月31日 -17.95%
- 58億4700万
- 2017年3月31日 +9.25%
- 63億8800万
- 2018年3月31日 +25.86%
- 80億4000万
- 2019年3月31日 +12.82%
- 90億7100万
- 2020年3月31日 -55.76%
- 40億1300万
- 2021年3月31日 +75.38%
- 70億3800万
- 2022年3月31日 -30.63%
- 48億8200万
- 2023年3月31日 -29.66%
- 34億3400万
- 2024年3月31日 -47.55%
- 18億100万
- 2025年3月31日 +3.11%
- 18億5700万
- 2026年3月31日 +11.15%
- 20億6400万
個別
- 2007年3月31日
- 79億1300万
- 2008年3月31日 -74.71%
- 20億100万
- 2009年3月31日
- -13億9200万
- 2010年3月31日
- -9億9800万
- 2011年3月31日
- 4億3600万
- 2012年3月31日 +72.94%
- 7億5400万
- 2013年3月31日 +134.22%
- 17億6600万
- 2014年3月31日 +24.12%
- 21億9200万
- 2015年3月31日 +55.57%
- 34億1000万
- 2016年3月31日 -40.53%
- 20億2800万
- 2017年3月31日 +42.11%
- 28億8200万
- 2018年3月31日 +9.61%
- 31億5900万
- 2019年3月31日 -33.52%
- 21億
- 2020年3月31日 -58.67%
- 8億6800万
- 2021年3月31日 +151.5%
- 21億8300万
- 2022年3月31日 -64.27%
- 7億8000万
- 2023年3月31日 -13.85%
- 6億7200万
- 2024年3月31日 -12.95%
- 5億8500万
- 2025年3月31日 -23.25%
- 4億4900万
- 2026年3月31日 -34.97%
- 2億9200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額2026/06/23 17:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 △38 △99 その他有価証券評価差額金 55 207 繰延ヘッジ損益: - #2 事業等のリスク
- (14)株価の大幅下落2026/06/23 17:00
当社グループは、市場性のある株式を保有しており、株価変動リスクを負っています。株価が大幅に下落した場合には、その他有価証券評価差額金の減少や売却時に損失が発生する可能性があります。また、当社の企業年金においては、年金資産の一部を市場性のある株式により運用しており、株価の下落は年金資産を減少させるリスクがあります。当社は、純投資目的以外の目的である投資株式について、将来の事業戦略や事業上の関係などを踏まえ、当社の持続的な成長や中長期的な企業価値の向上に資するかどうかを毎年、取締役会で個別に検証を行い、株式保有継続の可否判断を行っています。当連結会計年度において、保有する投資有価証券の一部を売却し、5億円の売却益を計上しました。
(15)固定資産の減損 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 17:00
上記のほか、再評価に係る繰延税金負債を前事業年度18,359百万円、当事業年度18,325百万円、固定負債に計上しています。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 適格事後設立 △2,304 △2,304 その他有価証券評価差額金 △204 △131 その他 △451 △421
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 17:00
上記のほか、再評価に係る繰延税金負債を前連結会計年度に18,990百万円、当連結会計年度に18,956百万円、固定負債に計上しています。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 適格会社分割 △497 △497 その他有価証券評価差額金 △631 △726 繰延税金負債合計 △7,053 △7,171
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額