3109 シキボウ

3109
2024/04/30
時価
123億円
PER 予
17.35倍
2010年以降
赤字-1566.27倍
(2010-2023年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.28-1.33倍
(2010-2023年)
配当 予
4.77%
ROE 予
2.08%
ROA 予
0.84%
資料
Link
CSV,JSON

役員退職慰労引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
1億7700万
2009年3月31日 +14.69%
2億300万
2010年3月31日 -4.93%
1億9300万
2011年3月31日 -10.88%
1億7200万
2012年3月31日 -19.77%
1億3800万
2013年3月31日 -2.9%
1億3400万
2014年3月31日 -5.22%
1億2700万
2015年3月31日 +6.3%
1億3500万
2016年3月31日 -38.52%
8300万
2017年3月31日 -22.89%
6400万
2018年3月31日 -10.94%
5700万
2019年3月31日 +17.54%
6700万
2020年3月31日 -1.49%
6600万
2021年3月31日 +3.03%
6800万
2022年3月31日 -8.82%
6200万
2023年3月31日 -12.9%
5400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
総平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
なお、連結子会社については、主として移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、賃貸用店舗については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によります。2023/06/29 12:59