#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、繊維事業及び産業材事業における生産設備(機械及び装置)並びに不動産・サービス事業における太陽光発電設備であります。
・無形固定資産
ソフトウェアであります。
2016/06/29 14:01
#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
(A) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備は除く)及び賃貸用店舗については定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(B) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(C) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零(残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。
(D) 長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/06/29 14:01
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額が、資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2016/06/29 14:01
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産に関する設備投資額は、14億44百万円であります。
セグメントの設備投資について示すと、次のとおりであります。
2016/06/29 14:01
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によります。2016/06/29 14:01